勤務形態の見直しと経費削減による利益率改善
FY2018に初出。9回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
幼児活動研究会がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より3年早い。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに61社。
- FY2026前進有価証券報告書
「セグメント利益においても、人件費の増加はあるものの、必要最小限の経費に抑え、前中間会計期間を上回ることができました。その結果、幼児体育指導関連事業に係る売上高は3,497百万円（前中間会計期間比6.6％増）、セグメント利益は567百万円（前中間会計期間比31.1％増）となりました。」
人件費が増加する中でも経費を必要最小限に抑え、幼児体育指導関連事業の売上高・セグメント利益を前年中間期比で増加させた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「セグメント利益においても、人件費の増加はあるものの、必要最小限の経費に抑え、前中間会計期間を上回ることができました。その結果、幼児体育指導関連事業に係る売上高は3,497百万円（前中間会計期間比6.6％増）、セグメント利益は567百万円（前中間会計期間比31.1％増）となりました。」
人件費が増加する中でも経費を必要最小限に抑え、幼児体育指導関連事業のセグメント利益を前年中間期比31.1％増加させた。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「しかしながら、課外体育指導会場数は増加傾向にある中、課外クラブ会員数は伸び悩み、課外売上は前年同四半期を上回ることができませんでした。今後も入会していただけるお客様に満足していただけるような指導・サービスの向上に努めてまいります。」
課外会場数が増加する一方、会員数は伸び悩み、課外売上は前年同四半期を上回らなかった。指導・サービスの向上を通じた入会促進を継続するとしている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「また、経常利益は775百万円（前期比32.3％減）となりました。売上高経常利益率は14.1％で経営指標の15％を達成することはできませんでした。利益率を達成するために、業務時間の効率化と固定費の削減に努めてまいります。」
利益率は前期の17.0％から14.1％へ低下し、15％目標を達成できなかった。業務時間効率化と固定費削減を引き続き施策として示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「売上高経常利益率は17.0％と前期と同様に経営指標の15％を上回りました。業務時間の効率化と固定費の削減に努めた結果、利益率を達成することができました。」
業務時間の効率化と固定費削減を継続し、売上高経常利益率15％以上を達成したと説明している。 - FY2019前進有価証券報告書
「昨年から進めています業務時間の効率化が進み、旅費交通費、広告宣伝費、通信費等の経費削減とあいまって、利益率が改善されました。」
業務時間効率化と経費削減を継続し、売上高経常利益率18.8％の達成と利益率改善につながったと説明している。 - FY2018初出有価証券報告書
「勤務形態を見直し、業務時間効率の改善に努めたことに加え、通信費、旅費交通費等の経費削減が進み、利益率の改善につながりました。」
勤務形態の見直し、業務時間効率の改善、通信費・旅費交通費等の削減を、利益率改善につながった施策として初めてまとまって説明している。