家具・生活家電の通信販売の増加
FY2017-Q3に初出。12回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
中広がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2023ＥＣ売上の年度減少有価証券報告書
「その他（ＥＣ事業）の売上高は391,285千円（前年同期比21.9％減）となり、セグメント損失は5,220千円（前年同期は4,532千円のセグメント利益）となりました。」
通信販売事業について、前年の巣ごもり需要反動や物価高等の影響を受け、年度売上が減少しセグメント損失となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「その他に含まれる通信販売事業（ＥＣ事業）では、光熱費等の高騰や円安進行による物価高など消費マインドの悪化要因の影響を受け、主に大型家具などの値上げ額が大きい商品を中心に売上が低調に推移しました。」
大型家具を中心とするＥＣ売上の低調推移と、光熱費高騰・円安・物価高による消費マインド悪化の影響を引き続き記載している。 - FY2023-Q2ＥＣ売上の低調推移有価証券報告書
「その他に含まれる通信販売事業（ＥＣ事業）では、水道光熱費等の高騰や円安進行による物価高など、消費マインドの悪化要因の影響を受け、主に価格帯が高額な大型家具を中心に、全体的に売上が低調に推移しました。」
通信販売は、巣ごもり需要や供給制約の説明から、光熱費高騰・円安による物価高と消費マインド悪化の影響を受けた大型家具中心の低調推移へ記載が変化した。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「その他に含まれる通信販売事業（ＥＣ事業）では、新型コロナ感染が再拡大した中国におけるゼロコロナ政策継続に伴うサプライチェーン混乱による商品の供給不足や、ロシア・ウクライナ情勢の影響等による原油価格の高騰や急激に進む円安の影響を受けた商品販売価格の見直しにより、大型家具を中心に販売量が減少しました。」
通信販売の販売減少要因が、巣ごもり特需の反動から、中国のゼロコロナ政策による供給不足、原油高、円安および販売価格見直しへと整理・具体化された。 - FY2022-Q3巣ごもり特需の反動で販売減少有価証券報告書
「当社が営むＥＣ事業に含まれる通信販売事業では、前年同期の新型コロナウイルス感染拡大による巣ごもり特需の反動減により主に生活家電等の販売が減少しました。」
従来の大型家具・生活家電の好調という記載から、前年の巣ごもり特需の反動により主に生活家電等の販売が減少したとの記載へ変化している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「ＥＣ事業に含まれる通信販売事業では、コロナ禍の影響による巣ごもり消費需要の高まりから、大型家具や生活家電、アパレル商品などの販売が好調に推移いたしました。」
巣ごもり需要を背景に、大型家具・生活家電等の通信販売が好調だったことを引き続き示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社が営むＥＣ事業及びＩＴ事業のうち、ＥＣ事業に含まれる通信販売事業では、巣ごもり消費需要の増加等により、大型家具や生活家電の販売が好調に推移いたしました。」
通信販売事業について、大型家具・生活家電の販売が好調に推移したことを引き続き示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「ＥＣ事業に含まれる通信販売事業では、家具販売は大幅な増加となり生活家電販売も堅調に推移したものの、前第１四半期における特需の平準化により音楽ＣＤ販売が減少しました。」
ＥＣ事業として、家具販売の増加と生活家電販売の堅調さを引き続き示している。一方、音楽ＣＤ販売は前年の特需反動で減少した。 - FY2019再定義有価証券報告書
「通信販売部門は、メディア事業から独立させＥＣ事業部として、収益の拡大を図ります。」
生活家電・家具等の販売実績を示す段階から、通信販売部門をメディア事業から独立したＥＣ事業部とし、収益拡大を図る組織・事業方針へ記載が広がっている。 - FY2018再定義有価証券報告書
「通信販売部門は、生活に寄り添った家電・家具並びに、介護商品の販売に目を向けてまいります。」
生活家電の販売実績の記載から、家具および介護商品を含む生活関連商品の販売方針へ記載が広がっている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「次に、通信販売部門では、生活家電販売が大幅に伸長し、売上高は449,133千円となりました。」
通信販売部門で生活家電販売が大幅に伸長したことを再確認している。家具への言及は本 filing ではなく、生活家電についての記載である。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「その他の部門のうち通信販売部門では、家具や生活家電の販売が順調に推移し増加いたしました。」
通信販売部門で家具・生活家電の販売が増加したと記載している。