ストック・オプション行使による株式価値希薄化
FY2016に初出。10回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2025。
クルーズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに30社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「新株予約権５種類（新株予約権の数46,535個（普通株式4,653,500株））。」
当事業年度末に存在する新株予約権5種類の目的株式数を合計4,653,500株と開示している。第13回では3,000株が失効した一方、潜在的な希薄化対象は引き続き大きい。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「（２）新株予約権の割当対象者及び人数並びに新株予約権の数 当社取締役 ４名 25,880個 （３）新株予約権の目的である株式の種類及び数 普通株式 2,588,000株 （９）新株予約権の行使期間 2023年10月28日より2033年10月27日」
取締役4名に25,880個、目的株式数2,588,000株の新株予約権を発行した。行使期間は2023年10月28日から2033年10月27日までで、潜在的な希薄化対象が拡大している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当連結会計年度において、普通株式14,000株の新株予約権が行使されました。」
新株予約権の行使による株式発行が年度実績として確認され、希薄化可能性のテーマを再確認している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「2020年７月１日～2020年９月30日 （注） 14,000 12,957,600 3,653 460,163 3,653 450,163 （注） 新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により当四半期に14,000株の発行済株式数増加が発生し、希薄化が実績として確認された。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社役員 １名 20,000個 新株予約権の目的である株式の種類及び数 普通株式 2,000,000株」
提出日後に第16回新株予約権20,000個、目的株式数200万株を発行しており、潜在的な株式価値希薄化の対象が拡大している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
平成30年4月1日から6月30日までに、新株予約権の行使により発行済株式数が5,000株増加した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、普通株式 14,500株の新株予約権が行使されました。」
新株予約権の行使による14,500株の株式発行が実績として発生したほか、第15回新株予約権について387,700株を目的株式数とする発行内容が記載され、潜在的希薄化の対象が拡大している。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「新株予約権の数（個） 790個（注）１ 新株予約権の目的となる株式の数（株） 79,000（注）１」
当第2四半期会計期間に790個、目的株式数79,000株の新株予約権を発行した。行使される場合の潜在的な株式価値希薄化の対象が具体化しているが、当四半期末時点で行使による希薄化が発生したとの記載はない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループといたしましては、今後におきましても、優秀な役員及び従業員を確保するために、インセンティブとしてのストック・オプションを付与する可能性があります。なお、これらストック・オプションが行使された場合、保有株式の株式価値を希薄化させる可能性があります。」
人材確保のため今後もストック・オプションを付与する可能性と、行使時の希薄化リスクを再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、役員および従業員のモチベーション向上を目的として、ストック・オプションを付与しております。なお、これらストック・オプションが行使された場合、保有株式の株式価値を希薄化させる可能性があります。」
人材確保・モチベーション向上の手段であるストック・オプションに伴う希薄化可能性を記載している。