大氣社（1979）・施策再定義
TCFDに基づく気候関連リスク・機会の分析と開示
FY2023に初出。2回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2026。直近の記載はFY2026。
2記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
TCFDに基づく気候変動シナリオ分析・情報開示556社が書いているテーマ・逆風114社・追い風327社
大氣社がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの570件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「世界の平均気温上昇が1.5℃未満に抑制されることを想定した1.5℃未満シナリオと、４℃程度上昇する４℃シナリオについて、それぞれ政策や市場動向の移行に関する分析と、災害などによる物理的変化に関する分析を実施しました。」
従来の2℃未満・4℃シナリオから1.5℃未満・4℃シナリオへ更新し、炭素税、顧客行動、技術普及、平均気温上昇について中期・長期の財務影響と対応策を開示した。 - FY2023初出有価証券報告書
「2021年12月に「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」の提言に賛同を表明しております。…2035年度において、当社グループへの影響度が高いリスクと機会の要因を洗い出し、世界の平均気温上昇が２℃未満に抑制されることを想定した２℃未満シナリオと、４℃程度上昇する４℃シナリオについて、それぞれ政策や市場動向の移行に関する分析と、災害などによる物理的変化に関する分析を実施しました。」
TCFD賛同、2℃未満・4℃シナリオによる2035年度の気候関連リスク・機会分析、取締役会による監督、リスクマネジメント委員会による評価・管理を初めてまとまった形で開示した。