研究開発活動の継続
FY2018-Q1に初出。27回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに94社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発費は46億69百万円です。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当中間連結会計期間の研究開発費は46億69百万円と示されている。 - FY2026前進有価証券報告書
「その一環として、神戸市ポートアイランドにおいて、CO2を原料とした世界初のガス循環発酵プロセスを開発するバイオプロセス研究所を竣工させました。加えて、持続可能な航空燃料（SAF）分野においては、国内初となるSAF大規模製造設備を竣工させ、エアラインへの供給を開始しました。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額8,745百万円」
研究開発について、バイオプロセス研究所とSAF大規模製造設備の竣工・供給開始という具体的成果が加わり、年間研究開発費は87億45百万円となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は 83億41百万円 です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第3四半期累計期間の研究開発費は83億41百万円となった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は 24億13百万円 です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、当第1四半期累計期間の研究開発費は24億13百万円となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「その結果、将来のビジネスの核となる技術の早期獲得を目的とした実証事業の推進の継続に加えて新たな実証事業の推進、事業推進のための特別目的会社の設立、事業化推進のための関係者との連携構築、新たな産学の連携を促進することができました。なお、研究開発費については、当社で行っている各セグメントに配分できない研究開発費用2,096百万円が含まれており、当連結会計年度の研究開発費の総額は、7,862百万円です。」
研究開発では、既存・新規の実証事業、事業推進のための特別目的会社設立、関係者・産学連携が進展し、年間研究開発費は78億62百万円となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は 60億77百万円 です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第3四半期累計期間の研究開発費は60億77百万円となった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は 41億83百万円 です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第2四半期累計期間の研究開発費は41億83百万円となった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は 19億80百万円 です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当四半期の研究開発費は19億80百万円となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「その結果、将来のビジネスの核となる技術の早期獲得を目的とした実証事業の推進、ライセンス技術の習得、事業化推進のための関係者との連携構築、新たな産学の連携を促進することができました。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、6,987百万円です。」
研究開発について、実証、ライセンス技術習得、事業化連携、産学連携の進展と年間研究開発費69億87百万円が記載された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は54億１百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、第3四半期累計期間の研究開発費は54億1百万円となった。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は18億17百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、当第1四半期の研究開発費は18億17百万円となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は53億62百万円（消費税等は含まない）です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第3四半期累計期間の研究開発費は53億62百万円となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は35億22百万円（消費税等は含まない）です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、上期研究開発費35億22百万円が計上されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は18億29百万円（消費税等は含まない）です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、第1四半期の研究開発費は18億29百万円となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「その結果、プロジェクト受注や技術ライセンス供与などの実績をあげるとともに、成長分野における将来のビジネスの核となる技術の早期獲得を目的とした産官学の連携による開発を促進することができました。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、6,861百万円です。」
研究開発について、プロジェクト受注・技術ライセンス供与の実績と、年間研究開発費68億61百万円が記載されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は49億35百万円（消費税等は含まない）です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第3四半期累計期間の研究開発費は49億35百万円と示されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は33億24百万円（消費税等は含まない）です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第2四半期累計期間の研究開発費は33億24百万円と示されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は17億４百万円（消費税等は含まない）です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第1四半期累計期間の研究開発費は17億4百万円と示されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は40億58百万円（消費税等は含まない）です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費は40億58百万円と示されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は26億７百万円（消費税等は含まない）です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計期間の研究開発費26億7百万円を計上している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は13億１百万円（消費税等は含まない）です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計期間の研究開発費13億1百万円を計上している。 - FY2018前進有価証券報告書
「中期経営計画「Beyond the Horizon」の２年目にあたる当連結会計年度は、差別化技術に基づいたビジネス開発を推進してきました。重点戦略を①開発技術の早期商業化とライセンスビジネスの拡大、②成長分野における新規ビジネスの創出と推進、③オープンイノベーションの活用による社外との連携強化とし、資源、環境、ライフサイエンス、新エネルギー、ものづくりの各分野に注力してきました。その結果、海外への技術ライセンス供与などの実績をあげるとともに、成長分野における将来ビジネスの核となる技術の早期獲得を目的とした産官学の連携による開発を促進することができました。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、58億75百万円（消費税等は含まない）です。」
研究開発の重点戦略が3項目に整理され、海外技術ライセンス供与などの実績と、年間研究開発費58億75百万円が記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は44億61百万円（消費税等は含まない）です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、当第3四半期連結累計期間の研究開発費は44億61百万円と示されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は30億60百万円（消費税等は含まない）です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、当四半期累計期間の研究開発費は30億60百万円と示されている。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は14億35百万円（消費税等は含まない）です。」
当四半期累計期間の研究開発費として14億35百万円が示され、研究開発活動を継続している。