新型コロナウイルス感染症による事業影響
FY2021-Q1に初出。14回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
サンテックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに38社。
- FY2026削除有価証券報告書本有価証券報告書では、新型コロナウイルス感染症による事業影響や感染予防策を独立したテーマとして記載していない。
- FY2024再掲有価証券報告書
「With CORONAを見据えた就業対策による社員満足度の向上」
新型コロナウイルス感染症を踏まえた就業対策が、働き方改革・社員満足度向上の施策として再掲されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「今後の見通しにつきましては、ウィズコロナの下で、各種政策の効果もあって、景気が持ち直していくことが期待されますが」
新型コロナウイルス感染症の影響を踏まえたウィズコロナの事業環境認識が引き続き示されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書の（追加情報）に記載した、新型コロナウイルス感染症による当社グループ事業への影響に関する仮定について重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響の仮定について、前年度から重要な変更がないことが再確認されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書の（追加情報）に記載した、新型コロナウイルス感染症による当社グループ事業への影響に関する仮定について重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響の仮定について、前年度から重要な変更がないことが再確認されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書の（追加情報）に記載した、新型コロナウイルス感染症による当社グループ事業への影響に関する仮定について重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響の仮定について、前年度から重要な変更がないことが再確認されている。 - FY2022対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による厳しい状況が緩和されるなかで、経済活動が正常化に向かい」
前年度まで記載されていた海外拠点の工事中断等の影響に対し、当年度の見通しでは感染症による厳しい状況の緩和と経済活動の正常化が示されている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大や軍事クーデターによる混乱が長期化したことに伴う工事中断の影響があり売上高は283億18百万円（前年同四半期比6.8％減）となりました。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響について、海外拠点での工事中断等が長期化し、売上高減少の要因となっていることが記載されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「海外拠点の一部で新型コロナウイルス感染拡大や軍事クーデターによる工事中断の影響があり」
新型コロナウイルス感染症による海外拠点の工事中断等の影響が、前四半期に続き当第２四半期にも記載されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「海外拠点の一部で新型コロナウイルス感染拡大や軍事クーデターによる工事中断の影響があり」
前年度に続き、新型コロナウイルス感染拡大による海外拠点の工事中断等の影響が当第１四半期にも記載されている。追加情報では、感染症による事業影響に関する仮定について重要な変更はないとしている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による業績への影響としましては、主にマレーシア、バングラデシュにおいて、ロックダウンによる工事の中断が断続的に発生しております。また、シンガポール、ベトナムなど他拠点においても、コロナウイルスによる出社制限など、様々な影響が発生しております。一方、ミャンマーでは２月のクーデター以降工事の中断が相次いでおります。」
新型コロナウイルス感染症の影響が長期化し、マレーシア・バングラデシュで工事中断、シンガポール・ベトナムで出社制限、ミャンマーでクーデター後の工事中断が発生していると記載されている。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において新型コロナウイルス感染症拡大の影響が長期化するなか、国内で工期延長や新規案件の計画見直しがあり、海外拠点でもマレーシアの受注高・売上高が大きく減少しました。」
前四半期に続き国内の工期延長・新規案件の計画見直しとマレーシアの受注高・売上高減少が記載され、感染症影響の長期化も明示されている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において新型コロナウイルス感染症の影響は、国内で工期延長や新規案件の計画見直しがあり、海外拠点でもマレーシアの受注高・売上高が大きく減少しました。」
前四半期には事業への大きな影響がないとされていたが、今回は国内の工期延長・新規案件の計画見直し、マレーシアの受注高・売上高の大幅減少という具体的な影響が発生したと記載されている。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新型コロナウイルス感染症拡大による事業への大きな影響はありませんでした。」
新型コロナウイルス感染症拡大について、当第１四半期には事業への大きな影響がなかったと記載されている。追加情報では、前年度に記載した事業影響に関する仮定について重要な変更はないとしている。