工法・工具改善から新技術までの研究開発
FY2016に初出。37回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに15社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は911百万円であった。」
研究開発費は前年度の705百万円から911百万円へ増加した。大阪・関西万博向けEMS-AI実証実験や高所作業用スカイシールドセンサーなどの開発成果を記載している。 - 2026-06-01再掲株主総会
「コンプライアンス委員会（経営会議構成員・監査役代表者・コンプライアンス担当役員で構成）を年２回開催し、法令及び定款の遵守状況について確認しております。」
コンプライアンス委員会を年2回開催する運営と、法令・定款の遵守状況を確認する役割を継続している。 - FY2026-H1研究開発費の更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、４億７千万円である。」
当中間連結会計期間の研究開発費を4億7千万円へ更新している。研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は705百万円であった。」
研究開発費は前年度の649百万円から705百万円へ増加した。プラントサイン照明システムや77kV CVケーブル外導削り器電動回転ユニットなど、開発成果も具体化している。 - FY2025-H1研究開発費の更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、３億４千６百万円である。」
当中間連結会計期間の研究開発費は346百万円となった。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は649百万円であった。」
研究開発費は649百万円となった。EMS-AI向けK-BOXではサブ基板・筐体を開発し、特許登録および量産試作品の完成まで進めている。 - FY2024-Q3研究開発費の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、４億７千８百万円である。」
第３四半期累計期間の研究開発費を４億７千８百万円と更新している。研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2024-Q2研究開発費の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、３億４千２百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
第２四半期累計期間の研究開発費は３億42百万円で、研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2024-Q1研究開発費の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、１億８千８百万円である。」
当第1四半期累計期間の研究開発費は1億88百万円となった。研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は671百万円であった。」
研究開発費は前年度の651百万円から671百万円へ増加した。蓄電池併設型太陽光発電システムや端子締付け管理システムなど、開発成果も具体化している。 - FY2023-Q3研究開発費の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、５億１千８百万円である。」
第３四半期累計期間の研究開発費を５億１千８百万円と更新している。研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2023-Q2研究開発費の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、３億６千２百万円である。」
第２四半期累計期間の研究開発費を３億６千２百万円と更新している。研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2023-Q1研究開発費の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、１億８千２百万円である。」
第１四半期累計期間の研究開発費を１億８千２百万円と更新している。研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は 651 百万円であった。」
研究開発費は前年度の575百万円から651百万円へ増加した。照度測定ロボット3号機では測定距離を30ｍから150ｍへ拡大し、OCRを用いた電力量計確認機能も開発している。 - FY2022-Q3研究開発費の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、４億５千２百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
第３四半期累計期間の研究開発費を４億５千２百万円と更新している。研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2022-Q2研究開発費の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、２億７千８百万円である。」
第２四半期累計期間の研究開発費は２億７千８百万円となった。研究開発活動の状況に重要な変更はない。 - FY2022-Q1研究開発費の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、１億４千８百万円である。」
第1四半期累計期間の研究開発費は1億48百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は575百万円であった。また、当社は京都研究所をはじめ、技術企画室、技術本部、環境設備本部、情報通信本部及び電力本部に研究開発の部署を置き、研究開発活動に取り組んでいる。」
研究開発費は前年度の571百万円から575百万円へ増加した。架空送電線撮像検査システムやVR教育ツールを開発し、研究開発成果も具体化している。 - FY2021-Q3研究開発費の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、４億２千４百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
第３四半期累計期間の研究開発費は４億２千４百万円で、前年同期の３億８千万円から増加した。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2研究開発費の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、２億７千６百万円である。」
第２四半期累計期間の研究開発費は２億７千６百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1研究開発費の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、１億２千４百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
第1四半期累計期間の研究開発費は1億24百万円で、前年同期の1億64百万円から減少した。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は571百万円であった。また、当社は京都研究所をはじめ、技術企画室、技術本部、環境設備本部、情報通信本部及び電力本部に研究開発の部署を置き、研究開発活動に取り組んでいる。」
研究開発費は前年度の498百万円から571百万円へ増加した。デッキ開口用治具やVR高所作業車逸走災害体感教育ツールを開発している。 - FY2020-Q3研究開発費の更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、３億９千３百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
第3四半期累計期間の研究開発費は3億9千3百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、２億８千万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
第2四半期累計期間の研究開発費は2億8千万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、１億６千４百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
第1四半期の研究開発費は1億6千4百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は498百万円であった。また、当社は京都研究所をはじめ、技術企画室、技術本部、環境設備本部、情報通信本部及び電力本部に研究開発の部署を置き、研究開発活動に取り組んでいる。」
研究開発体制を継続し、照度測定ロボットと階段用ＶＣＴ揚重運搬車を開発した。研究開発費は498百万円であった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、３億８千万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
第3四半期累計期間の研究開発費は3億8千万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、２億４千８百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
第2四半期累計期間の研究開発費は2億4千8百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、１億４千８百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
第1四半期の研究開発費は1億4千8百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は５億４千８百万円であった。また、当社は京都研究所をはじめ、技術企画室、技術本部、環境設備本部、情報通信本部及び電力本部に研究開発の部署を置き、研究開発活動に取り組んでいる。」
研究開発費を前年度の4億6千4百万円から5億4千8百万円へ増加させ、送電線作業装置や生産設備監視制御システムを開発している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、３億６千７百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
第3四半期累計期間の研究開発費は3億6千7百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、２億４千万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
第2四半期累計期間の研究開発費は2億4千万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、１億１千８百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
第1四半期累計期間の研究開発費は1億1千8百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、３億２千１百万円である。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
第3四半期累計期間の研究開発費は3億2千1百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、２億２千２百万円である。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
第2四半期累計期間の研究開発費は2億2千2百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は、１億１千７百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
第1四半期の研究開発活動費は1億1千7百万円で、活動状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「社会並びに顧客の複雑化、多様化するニーズに対応するとともに、安全、高品質、効率的施工の実現のために、工法・工具の改善から新技術の研究まで幅広い技術・技能の研究開発活動を行っている。当連結会計年度における研究開発費は４億５千万円であった。」
安全、高品質、効率施工を目的に幅広い研究開発を行い、当期研究開発費を4億5千万円と記載している。