社会を支える「100年企業」への転換
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
関電工がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは、経営ビジョン『社会を支える“100年企業”へ』のもと、主力事業である建築設備と社会インフラ事業の融合を通して安全で快適なまちづくりに貢献し、社会やお客様にとって高い価値を提供することのできる『グリーンイノベーション企業』を目指している。」
100年企業とグリーンイノベーション企業を目指す方針を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「これらの状況を鑑み、創立100周年を迎える2044年に目指す“グリーンイノベーション企業”の実現性をさらに高めるため、2030年度を目標とするMilestone 2030を設定いたしました。」
「社会を支える“100年企業”」の実現像である「グリーンイノベーション企業」について、2044年を見据えた新たな2030年度マイルストーンを設定している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、経営ビジョン『社会を支える“100年企業”へ』のもと、主力事業である建築設備と社会インフラ事業の融合を通して安全で快適なまちづくりに貢献し、社会やお客様にとって高い価値を提供することのできる『グリーンイノベーション企業』を目指している。」
「社会を支える“100年企業”へ」という経営ビジョンを明示的に再掲し、その実現像を「グリーンイノベーション企業」として位置づけている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「今後とも当社グループは、エネルギー・環境分野において新たな価値を創造して循環型社会の実現に貢献する「グリーンイノベーション企業」を目指すとともに、事業環境の変化に柔軟かつ迅速に適応できる企業体質の確立に全力を傾注してまいります。」
従来の「社会を支える“100年企業”」から、エネルギー・環境分野で循環型社会に貢献する「グリーンイノベーション企業」と、変化に適応する企業体質の確立へ表現が移っている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「自ら変革し未来を切り拓く柔軟かつ強靭な企業体質の確立に全力を傾注し、株主の皆様のご期待に応えてまいる所存であります。」
従来の「社会を支える“100年企業”」という明示は確認できず、持続的成長に向けた柔軟かつ強靭な企業体質の確立へ表現が移っている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は、「社会を支える“100年企業”を目指し、技術開発で当社のブランド力をアップ」を念頭におき研究開発活動を行った。」
「100年企業」の目標を、技術開発によるブランド力向上と結び付けて引き続き掲げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような情勢下にあって当社は、「社会を支える“100年企業”」の実現に向け策定した「成長戦略」に基づき、全社一丸となって以下の重点経営施策に取り組んでまいります。」
100年企業の実現を成長戦略の上位目標として、引き続き重点経営施策の前提に置いている。 - FY2016初出有価証券報告書
「本年度からスタートした経営ビジョン「社会を支える“100年企業”へ」に基づき」
経営ビジョンとして当年度から掲げられ、業績説明と今後の方針の双方で繰り返し示されている。