顧客ニーズ・安全・省力化・事業領域拡大に向けた技術開発
FY2016に初出。35回の記載のうち25回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は3,327百万円であり、主な研究開発成果は以下のとおりである。」
研究開発費を33億2,700万円と開示し、WATTMILL®、移動通信電源車、蓄電池の安全性・劣化性能評価システムなど複数領域の成果・研究計画を示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発費は、９億２千２百万円である。」
顧客ニーズ、安全・省力化、事業領域拡大に向けた研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費を9億2,200万円と開示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発費は、７億３千万円である。」
顧客ニーズ、安全・省力化、事業領域拡大に向けた研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費を7億3,000万円と開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは、既存事業の安全・品質・効率の向上や社会の持続的成長に資することを目的として、「デジタル化・ロボット化に関する技術開発」、「防災・BCPに関する技術開発」及び「脱炭素に関する技術開発」に重点的に取り組んだ。」
研究開発の重点領域を継続しつつ、研究開発費2,355百万円を計上し、測定記録支援システム、天井配線ロボット、誘導員安全対策、EVバス管理システムなどの成果を示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、10億６千９百万円である。」
顧客ニーズ、安全・省力化、事業領域拡大に向けた研究開発活動を継続し、研究開発費を10億6,900万円と開示している。個別の新たな研究開発テーマや成果は示していない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、６億９千７百万円である。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を6億9,700万円と開示している。個別の新たな研究開発成果は示していない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、３億３千２百万円である。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を3億3,200万円と開示している。個別の研究開発テーマや成果は示していない。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、既存事業の安全・品質・効率の向上や社会の持続的成長に資することを目的として、「デジタル・ロボット化推進に資する技術開発」、「防災・BCPに関する技術開発」及び「脱炭素社会へ向けた技術開発」に重点的に取り組んでいる。」
研究開発の重点分野をデジタル・ロボット、防災・BCP、脱炭素に継続整理し、自動測定ロボット、天井配線ロボット、CO2排出量算定研究など具体的な成果を開示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、10億５千４百万円である。」
研究開発活動を継続し、当第３四半期連結累計期間の研究開発費を10億5,400万円と開示しているが、個別の開発成果は示していない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、６億９千５百万円である。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費を6億9,500万円と開示している。個別の開発成果は示していない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、３億３千３百万円である。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を3億3,300万円と開示している。個別の新たな研究開発成果は示していない。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループは、現場が抱える課題やお客様からのニーズに対応することを目的として、「デジタル・ロボット化推進に資する技術開発」、「防災・BCPに関する技術開発」及び「脱炭素社会へ向けた技術開発」に重点的に取り組んでいる。」「当連結会計年度における研究開発費は、1,663百万円であり、主な研究開発成果は、以下のとおりである。」
研究開発費を1,663百万円と開示し、接近センサ、電設資機材運搬ロボット、エネルギー需要予測ソフト、小口径カーブ配管装置の改良など具体的な成果を示している。重点分野もデジタル・ロボット、防災・BCP、脱炭素へ整理されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、９億６千１百万円である。」
顧客ニーズ、安全・省力化、事業領域拡大に向けた研究開発活動を継続し、当第３四半期連結累計期間の研究開発費を９億6,100万円と開示している。個別の成果は示していない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、６億２千４百万円である。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を6億2,400万円と開示している。個別の新たな開発成果は示されていない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、２億８千万円である。」
研究開発活動を継続し、当第１四半期連結累計期間の研究開発費を２億8,000万円と開示している。個別の新たな研究開発成果は示されていない。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は、1,522百万円であり、主な研究開発成果は、以下のとおりである。」
研究開発費1,522百万円を計上し、過電圧低減接地システム、停電復電シミュレーションシステム、360度カメラ遠隔監視システム等の成果を開示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、９億７千７百万円である。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を9億7,700万円と開示しているが、個別の開発テーマや成果は示していない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、３億１百万円である。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費を3億1百万円と開示しているが、個別の開発テーマや成果は示していない。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は、1,428百万円であり、主な研究開発成果は、以下のとおりである。」
研究開発費1,428百万円を計上し、測定記録支援システム、異常発熱発見システム、電動架線機、蓄電池遠隔監視システムなどの成果を具体的に開示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、９億１千９百万円である。」
研究開発活動を継続し、第3四半期連結累計期間の研究開発費を開示しているが、個別の開発テーマや成果は示されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、５億７千３百万円である。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費を開示しているが、個別の開発成果や新たなテーマは示されていない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、２億８千３百万円である。」
研究開発活動を継続し、当第１四半期累計期間の研究開発費を開示しているが、個別の開発テーマや成果は示されていない。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は、1,381百万円であり、主な研究開発成果は、以下のとおりである。」
研究開発費を1,381百万円と開示し、プレハブ化、架空延線ロボット、無電柱化施工装置、難着雪リング取付装置などの成果を具体的に示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、８億１千９百万円である。」
研究開発活動を継続し、第3四半期累計期間の研究開発費を開示しているが、個別の開発テーマや成果は示されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、４億９千６百万円である。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費を開示しているが、個別の開発テーマや成果は示されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、２億３千１百万円である。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費を開示しているが、個別の開発テーマや成果は示されていない。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は、12億１千７百万円であり、主な研究開発成果は、以下のとおりである。」
研究開発費12億1,700万円を計上し、安全教育、計測記録、耐震、無電柱化、LPガス発電機などの具体的な成果を開示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、７億５千２百万円である。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発費を開示しているが、個別の開発テーマや進捗は示されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、４億７千８百万円である。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費を開示しているが、個別の開発テーマや進捗は示されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、２億４千５百万円である。」
研究開発活動の継続と当四半期の研究開発費を開示しているが、個別の開発テーマや進捗は示されていない。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は、11億８千８百万円であり、主な研究開発成果は、以下のとおりである。」
研究開発費は11億8,800万円。小口径推進工法、ドローン、ケーブルモデム制御システム、鋼管柱組立工具、風力発電機の状態診断手法などの成果・開発テーマを具体的に示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、７億４千３百万円である。」
研究開発活動の継続と、平成28年4月から12月までの研究開発費を記載しているが、個別の開発テーマや進捗は示されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、４億７千６百万円である。」
研究開発活動の継続と当四半期累計期間の研究開発費を記載しているが、個別の開発テーマや進捗は示されていない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は、２億５百万円である。」
研究開発活動の継続と当四半期の研究開発費を記載しているが、個別の開発テーマや進捗は示されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、お客様からのニーズや現場が抱える課題に対処することを目的として、「お客様ニーズに応える技術開発」、「現場の安全・省力化・コストダウンに資する技術開発」及び「事業領域拡大を支える技術開発」に重点的に取り組んでいる。当連結会計年度は特に、お客様設備の長寿命化や信頼性向上技術、作業安全・省力化に資する新工法やロボット導入技術、太陽光発電事業での運用・保守・効率向上技術などの開発を積極的に推進した。」
当年度の研究開発費は10億9千3百万円。絶縁監視装置、天井配線ロボット、ケーブル引入れ工法、停電復電操作手順管理システム、太陽光発電所用監視システムの機能強化を記載している。