日本基礎技術（1914）・施策再定義
多様な人材の採用・育成と人材確保
FY2023に初出。3回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人的資本投資・多様な人材の育成と確保398社が書いているテーマ・逆風3社・追い風408社
日本基礎技術がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに11社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている193社のうち14社を表示しています。上の文は193社すべてから計算しています。このテーマの411件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「企業の持続的成長には「人と技術」が不可欠な基盤であるとの認識のもと、新たに策定した第７次中期経営計画においては、重点施策の一つに「高齢化対策と若年者の入職助長」を掲げている。階層別教育や専門部会を通じた技術伝承の強化に加え、自動機械の開発や自動機械施工の推進などにより、現場環境の整備と生産性の向上を図るとともに、自動機械施工の社員直営による技術・技能の継承を目的として、社員育成を推進する。」
人材確保・多様性の施策を、高齢化対策と若年者の入職助長、技術伝承、自動機械施工、社員育成を一体とする新中期経営計画の人材戦略へ再構成している。女性採用7.8％、女性管理職比率0.3％、男性育児休業等取得率33.3％などの実績も開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは、今後の事業継続において、人材の確保が非常に重要であるという認識のもと、社員の年齢構成の変化や業態の変化に対応するために、様々な職歴を持つ中途採用者、勤勉で技術力を求めて来日する外国人または日本国内で建設、土木業に興味を持つ女性の採用、起用を積極的に行う。」
中途採用者、外国人、女性の採用・起用と人材育成を継続している。提出会社の実績として、採用労働者に占める女性割合8.4％、女性管理職比率0.9％、男性育児休業取得率50.0％を開示した。 - FY2023初出有価証券報告書
「当社グループは、今後の事業継続において、人材の確保が非常に重要であるという認識のもと、社員の年齢構成の変化や業態の変化に対応するために、様々な職歴を持つ中途採用者、勤勉で技術力を求めて来日する外国人または日本国内で建設、土木業に興味を持つ女性の採用、起用を積極的に行う。」
中途採用者、外国人、女性の採用・起用と、若手人材の育成・管理職登用を人材確保策として明示している。女性管理職比率0.8％、男性育児休業取得率0.0％、男女の賃金差異等の現状値も開示しているが、管理職構成割合等の目標値は未設定としている。