日本基礎技術（1914）・施策再定義
社内業務・社内システムの見直しによる働き方改革
FY2023に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
9記載
4年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
社内DX・業務効率化のためのシステム投資41社が書いているテーマ・逆風0社・追い風41社
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている41社のうち14社を表示しています。上の文は41社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「・事務作業の簡易化、簡略化を図り、現場事務作業の習熟期間の短縮と生産性の向上を図る。」
働き方改革の手段を、社内業務・システムの見直しという従来表現から、事務作業の簡易化・簡略化、現場事務作業の習熟期間短縮へ具体化している。 - 2026-06-03達成経営計画
「ワークフロー、勤怠システムの導入により、事務処理の簡素化を実現した。」
社内業務・社内システムの見直しについて、ワークフロー、勤怠システム、請求書処理・経費処理システムの導入などの実績を記載している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「かかる中、当社グループは、今年５月に更新した中期経営計画(2023年度～2025年度)に基づき、具体的な施策①「技術の伝承と生産性向上」、②「社内業務・社内システムの見直しによる働き方改革の推進」を、全社を挙げて取り組んでいる。」
社内業務・社内システムの見直しによる働き方改革を、中期経営計画の全社施策として継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「具体的な施策②「社内業務・社内システムの見直しによる働き方改革の推進」」
社内業務・社内システムの見直しによる働き方改革の推進を、中期経営計画に基づく全社施策として継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「(b)社内業務・社内システムの見直しによる働き方改革の推進 ・支店、現場における事務処理業務の簡素化を図る。 ・本社経理事務の自動化による業務形態の変革を実現する。」
支店・現場の事務処理簡素化と本社経理事務の自動化による働き方改革を継続して掲げている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「具体的な施策②「社内業務・社内システムの見直しによる働き方改革の推進」」
社内業務・社内システムの見直しによる働き方改革の推進を、中期経営計画の施策として継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「かかる中、当社グループは、新たに中期経営計画(2023年度～2025年度)を策定して、具体的な施策①「技術の伝承と生産性向上」、②「社内業務・社内システムの見直しによる働き方改革の推進」を、全社挙げて取り組んでいる。」
社内業務・社内システムの見直しによる働き方改革の推進を、新中期経営計画の施策として継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「具体的施策②「社内業務・社内システムの見直しによる働き方改革の推進」」
2023年度～2025年度の中期経営計画において、社内業務・社内システムの見直しによる働き方改革の推進を継続している。 - FY2023初出有価証券報告書
「(b)社内業務・社内システムの見直しによる働き方改革の推進 ・支店、現場における事務処理業務の簡素化を図る。 ・本社経理事務の自動化による業務形態の変革を実現する。」
新たな中期経営計画の重点施策として、支店・現場の事務処理簡素化と本社経理事務の自動化を通じた働き方改革を初めて独立して掲げている。