興和の環境・防災関連技術製品の販売・現場展開
FY2019に初出。14回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025前進有価証券報告書
「この技術により、これまで国土交通省の直轄地すべり防止区域及び新潟県所管の地すべり防止区域を中心に、900基超の集水井で、また県外においても岩手、山形、福島、群馬、高知、宮崎で点検を行ってまいりました。」
集水井点検カメラは900基超の点検実績を維持・拡大し、2025年には集水井の変形等を3次元で検出するための計測精度検証へ進んだ。 - FY2024前進有価証券報告書
「この技術により、これまで国土交通省の直轄地すべり防止区域及び新潟県所管の地すべり防止区域を中心に、900基超の集水井で、また県外においても岩手、山形、福島、群馬、高知、宮崎で点検を行ってまいりました。」
集水井点検カメラの実績は800基超から900基超へ拡大し、県外展開に高知県が加わった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
興和の環境・防災関連技術製品について、研究開発活動全体に重要な変更はないと開示されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「この技術により、これまで国土交通省の直轄地すべり防止区域及び新潟県所管の地すべり防止区域を中心に、800基超の集水井で、また県外においても岩手、山形、福島、群馬、宮崎で点検を行ってまいりました。2023年度には、当技術がNETISに登録されたことを受け、今後全国的に認知が広まる事が期待されます。」
集水井点検カメラの実績が800基超まで拡大し、県外展開に加えて2023年度のNETIS登録へ進展した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
興和の環境・防災関連技術製品について、研究開発活動全体に重要な変更はないと開示されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
興和の環境・防災関連技術製品について、研究開発活動全体に重要な変更はないと開示されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
興和の環境・防災関連技術製品について、研究開発活動全体に重要な変更はないと開示されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
興和の環境・防災関連技術製品について、研究開発活動全体に重要な変更はないと開示されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
興和の環境・防災関連技術製品について、研究開発活動全体に重要な変更はないと開示されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
興和の環境・防災関連技術製品について、研究開発活動全体に重要な変更はないと開示されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「2020年は、自社施工、他社販売も含め約570本、累計で約4,900本の販売を行っております。」
KVSストレーナは2020年約570本・累計約4,900本、W.KVNストレーナは2020年約160本・累計約690本を販売した。集水井点検カメラは約750基で実績を積み、2021年1月にインフラメンテナンス大賞特別賞を受賞した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
興和の環境・防災関連技術製品について、研究開発活動全体に重要な変更はないと開示されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
興和の環境・防災関連技術製品について個別の進捗記載はないが、研究開発活動全体に重要な変更はないと開示されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「2019年は、自社施工、他社販売も含め約620本、累計で約4,300本の販売を行っております。 集水井点検カメラによる点検は、これまでに国土交通省の直轄地すべり防止区域及び新潟県所管の地すべり防止区域を中心に、154箇所の地すべり防止区域内にある約700基の集水井で行ってきました。」
KVSストレーナ等の地下水関連製品、法面保護具、フレキシブル伸縮計、遠隔監視制御機器、集水井点検カメラについて、販売実績・累計実績・点検実績が具体化された。