五洋建設（1893）・施策再定義
技術基盤・ブランド技術・技術提案力の強化
FY2017に初出。6回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018。直近の記載はFY2026。
6記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
先端技術力の強化45社が書いているテーマ・逆風0社・追い風48社
五洋建設がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている45社のうち14社を表示しています。上の文は45社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「当連結会計年度は、レジリエンス、ＤＸ・ＧＸの推進に着目した技術の積極的導入を技術開発方針として、ブランド技術の開発や技術提案力の向上に資する技術開発を推進した。」
技術基盤・ICT・デジタル・グリーンを軸とした従来方針を、レジリエンス、DX・GXを軸とする方針へ再整理している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当連結会計年度は、レジリエンス、ＤＸ・ＧＸの推進に着目した技術の積極的導入を技術開発方針として、ブランド技術の開発や技術提案力の向上に資する技術開発を推進した。」
技術基盤・ICT・技術提案力の強化を、レジリエンス、DX・GXを軸とする技術開発方針へ再整理している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当連結会計年度は、デジタルとグリーンに着目した技術の積極的導入を技術開発方針として、ブランド技術の開発や技術提案力の向上に資する技術開発を推進した。」
技術基盤・ICT・技術提案力の強化という従来方針を、デジタルとグリーンを軸とする方針へ再整理している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は、生産性向上とＩＣＴ技術の積極的導入を技術開発方針として、ブランド技術の開発や技術提案力の向上に資する技術開発を推進した。」
生産性向上・ICT技術の導入、ブランド技術および技術提案力の強化を技術開発方針として継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当連結会計年度は、生産性向上とＩＣＴ技術の積極的導入を技術開発方針として、ブランド技術の開発や技術提案力の向上に資する技術開発を推進した。」
技術基盤・ブランド技術・技術提案力の強化という従来の説明に、生産性向上とICT技術の積極導入を技術開発方針として前面に出す形へ更新している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当連結会計年度は、技術基盤の強化を技術開発方針として、ブランド技術の開発や技術提案力の向上に資する技術開発を推進した。」
技術開発の方針として、技術基盤、ブランド技術および技術提案力の強化を明示している。