環境・防災・リニューアル技術の重点開発
FY2016に初出。23回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。13社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
- FY2025前進有価証券報告書
「●４つのマテリアリティ（重要課題） Blue・Green（ブルー・グリーン）‐地球温暖化対策・低炭素社会の構築、自然環境保全・再生・創出 Life-cycle（ライフサイクル） ‐維持・長寿命化、３Ｒの実践 Digital・Smart（デジタル・スマート）‐品質・安全・生産性の向上、ウエルネスの向上 Resilience（レジリエンス） ‐防災・減災、強靱化、安心・安全の提供」
従来の環境・防災・リニューアル技術の重点開発を4つのマテリアリティに基づく研究開発として継続し、環境・防災技術の具体的成果を追加した。 - FY2023前進有価証券報告書
「今後は、海藻の生育状況と着生基盤への生物の着生状況のモニタリングを継続し、多様な海藻がより効果的・効率的に着生・生育しやすい形状や方策を検討するとともに、カーボンニュートラルポートの形成に資する技術として全国の港湾への展開も検討してまいります。」
環境・防災・リニューアル等の研究開発に加え、直立港湾構造物への海藻着生基盤によるブルーカーボン技術を実海域で検証し、全国港湾への展開検討に進んだ。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は826百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
環境・防災・リニューアル等を含む研究開発活動について重要な変更はないとの説明が継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は227百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、第1四半期の研究開発費227百万円が開示された。 - FY2022再定義有価証券報告書
「Blue・Green（ブルー・グリーン）‐地球温暖化対策・低炭素社会の構築、自然環境保全・再生・創出 Life-cycle（ライフサイクル） ‐維持・長寿命化、３Ｒの実践 Digital・Smart（デシタル・スマート）‐品質・安全・生産性の向上、ウエルネスの向上 Resilience（レジリエンス） ‐防災・減災、強靱化、安心・安全の提供」
環境・防災・リニューアルを中心とした従来の研究開発の整理が、Blue・Green、Life-cycle、Digital・Smart、Resilienceの4つのマテリアリティへ再構成された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は850百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費850百万円を開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は566百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計の研究開発費566百万円を記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は302百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
環境・防災・リニューアル等を含む研究開発活動について重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費302百万円を開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は565百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費565百万円を記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は241百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第1四半期累計期間の研究開発費241百万円が記載されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は720百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費720百万円を記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は463百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第2四半期累計期間の研究開発費463百万円が記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は208百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第1四半期累計期間の研究開発費208百万円が記載された。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「i-Construction・環境・防災・リニューアル・海洋資源開発に関わる技術に重点をおいて研究開発を推進しております。」
従来の環境・防災・リニューアル技術に加え、i-Construction及び海洋資源開発を重点研究領域に加えた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は683百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第3四半期連結累計期間の研究開発費は683百万円と記載された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は426百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第2四半期累計期間の研究開発費426百万円が記載された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は187百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費187百万円を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は669百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第3四半期連結累計期間の研究開発費669百万円が記載された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は427百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第2四半期累計期間の研究開発費427百万円が記載された。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は185百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当第1四半期の研究開発費185百万円が記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、現在、環境・防災・リニューアル技術に重点をおいて研究開発を推進しております。当連結会計年度における研究開発費は896百万円であります。」
環境・防災・リニューアル技術を重点とする研究開発方針が継続し、当連結会計年度の研究開発費は896百万円と記載された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は639百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計期間の研究開発費を639百万円と記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループにおきましては、現在、環境・防災・リニューアル技術に重点をおいて研究開発を推進しております。」
防災・減災、再生可能エネルギー、海洋資源開発、インフラの維持管理・更新を市場ニーズとして先取りする方針を示している。