東亜建設工業（1885）・目標再定義
水域土木分野での第一人者の地位確立
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載はFY2023。
6記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
河川・港湾市場への新規参入4社が書いているテーマ・逆風0社・追い風6社
東亜建設工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再定義有価証券報告書
「海上土木分野を中心に、港湾・鉄道・道路などのインフラ・社会資本の整備に継続的に取り組んでおります。」
水域土木の第一人者・海上土木No.1という従来の表現が、港湾を中心とする社会資本整備の継続と、国土強靱化・老朽化対策を含む事業施策へ整理されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「海上土木分野を中心に、港湾・鉄道・道路などのインフラ・社会資本の整備に継続的に取り組んでおります。豊富な繰越工事が期首から順調に進捗し、当連結会計年度の売上高は、110,106百万円（前連結会計年度比15.4％増）となりました。」
港湾・海洋土木を中心とする事業について、繰越工事の進捗により売上高が15.4％増加した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「（国内土木事業）‐港湾・海洋土木事業の堅持と進化」
海上土木No.1や受注シェア拡大という従来の表現から、新中期経営計画では港湾・海洋土木事業の堅持と進化という枠組みに再整理されている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「海上土木の新規工事受注シェア№1の達成及び収益向上」
従来の海上土木No.1という目標が、新規工事受注シェアNo.1の達成と収益向上という重点施策として具体化された。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「（国内土木事業）～海上土木No.１の達成、陸上土木の収益性向上～」
水域土木分野での第一人者という従来の目標が、中期経営計画において「海上土木No.１の達成」として明確化された。 - FY2016初出有価証券報告書
「海上・河川等のあらゆる水域において、第一人者としての地位を確立する。」
海上土木のコア性を、河川などを含むあらゆる水域へ拡張した目標として表現している。