大東建託（1878）・方針再定義
7つのマテリアリティを軸とするサステナビリティ経営
FY2023に初出。3回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
サステナビリティ経営における重要課題管理と取締役会監督体制859社が書いているテーマ・逆風0社・追い風873社
大東建託がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに14社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの878件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「2025年度は、「エコ・ファーストの約束」の更新に伴って環境方針を見直し、「脱炭素社会の実現」「生物多様性の保全」「資源循環型社会への移行」を軸とした環境経営の推進を新たな方針としています。」
従来の環境経営の領域整理から、「脱炭素」「生物多様性」「資源循環」の3軸を新たな環境方針として掲げている。 - FY2024前進有価証券報告書
「「７つのマテリアリティ」に対し、ＫＰＩおよび中長期目標を設定し進捗を管理しています。2024年度に策定した2024年度から2026年度に向けた中期経営計画の非財務ＫＰＩ・目標は、マテリアリティＫＰＩより抽出しており、事業活動を通じたサステナビリティ経営に取り組んでいきます。」
7つのマテリアリティに対するKPI・中長期目標を設定し、2024～2026年度中期経営計画の非財務KPIへ組み込んで進捗管理する枠組みを具体化した。 - FY2023初出有価証券報告書
「当社グループは「サステナビリティ基本方針」を定め、特に重点的に取り組むべき課題を「７つのマテリアリティ（重要課題）（１．環境、２．社会、３．人材・組織、４．企業統治、５．土地・資産、６．賃貸住宅、７．暮らし・生活）」として特定しています。この重要課題を解決することで、「夢や将来を託すことができ、社会に、暮らしに、なくてはならない企業」を目指します。」
サステナビリティ基本方針、7つのマテリアリティ、取締役会・サステナビリティ推進会議・サステナビリティ推進課による推進体制を、独立した経営上の枠組みとして開示している。