2020年度までに新築受注の50％以上をZEH仕様化
FY2018に初出。7回の記載のうち2回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2023。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに0社。
- FY2026ZEH普及目標を90％以上へ引き上げ有価証券報告書
「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）普及割合を、90％以上とする事業目標を掲げて取り組んでおります。」「受注する住宅のうちZEH（Nearly ZEHを含む）が占める割合 70％ 91％」
ZEH普及目標を従来の75％以上から90％以上へ引き上げ、当年度実績70％、目標91％として開示している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）普及割合を、75％以上とする事業目標を掲げて取り組んでおります。」「本州（B登録）において受注する住宅のうちZEH（Nearly ZEHを含む）が占める割合 58％ 75％」
ZEH普及目標75％以上を継続しているが、実績は前年度の62％から58％へ低下している。 - FY2024前進有価証券報告書
「本州（B登録）において受注する住宅のうちZEH（Nearly ZEHを含む）が占める割合 62％ 75％」
ZEH普及目標75％以上を継続し、実績は前回開示の57％から62％へ上昇している。 - FY2023ZEH普及目標を75％へ引き上げ有価証券報告書
「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）普及割合を、75％以上とする事業目標を掲げて取り組んでおります。」「本州（B登録）において受注する住宅のうちZEH（Nearly ZEHを含む）が占める割合 57％ 75％」
過去に記載されていた新築受注の50％以上という目標が消えた後、本州B登録の受注住宅を対象に、ZEH普及割合75％以上という新たな数値目標を掲げ、当年度実績57％を示している。 - FY2021削除有価証券報告書
「商品コンセプト：高断熱・高気密ゼロエネの家『環境にやさしい、脱炭素社会の住宅』」
前年度まで記載されていた「2020年度までに新築受注の50％以上をZEH仕様とする」数値目標は、当年度の計画では再掲されず、商品コンセプトとしてのゼロエネ住宅に整理されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ＺＥＨ）の家仕様」は、ＺＥＨビルダー登録メーカーとして、2020年度までに、新築受注の50％以上をＺＥＨ仕様とする事業目標を加速させるべく、建物躯体の断熱性能ＵＰ、トリプルガラス樹脂窓の採用等により標準仕様でＺＥＨ（Ｎｅｒｌｙ ＺＥＨを含む）基準をクリアする商品仕様であります。」
2020年度までに新築受注の50％以上をZEH仕様とする目標と、断熱性能向上・トリプルガラス樹脂窓採用の手段を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「2020年度までに、新築受注の50％以上をＺＥＨ仕様とする事業目標を加速させるべく、建物躯体の断熱性能ＵＰ、トリプルガラス樹脂窓の採用等により標準仕様でＺＥＨ（Ｎｅｒｌｙ ＺＥＨを含む）基準をクリアする商品仕様であります。」
2020年度までに新築受注の50％以上をZEH仕様とする数値目標と、断熱性能向上・トリプルガラス樹脂窓採用という達成手段を示している。