原価率改善と経費削減
FY2016-Q2に初出。13回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-06-11。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。19社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに19社。
- 2026-06-11前進業績予想の修正
「一方で、原価低減、経費圧縮、及び数理計算上の差異の影響による退職給付費用の減少により営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益につきましては前回予想を上回る見込みです。」
原価低減・経費圧縮が、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益の予想上振れ要因として具体的に示されている。 - FY2025前進有価証券報告書
「住宅事業につきましては、期首受注残高及び当期の受注棟数・受注高が前年同期比で減少したこと等により、売上高は308億91百万円（前年同期間の売上高350億33百万円）となりました。一方で、原価低減及び経費節減により営業利益は35億10百万円（前年同期間の営業利益は29億34百万円）となりました。」
原価低減及び経費節減により、住宅事業の営業利益が前年同期間の29億34百万円から35億10百万円へ増加した。 - FY2025-H1原価低減・経費節減の効果を営業利益として開示有価証券報告書
「一方で、原価低減及び経費節減により営業利益は24億48百万円（前年同期間の営業利益は35億30百万円）となりました。」
原価低減及び経費節減を実施し、住宅事業で24億48百万円の営業利益を計上したとしている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「日本ハウスホールディングスにおいては売上増を図りながら、原価率改善・業務改善し、結果を出す」
売上増と並行して原価率改善・業務改善を進める収益性向上策を継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「住宅事業につきましては、当期受注棟数及び受注高の減少等により、売上高は46億46百万円（前年同期比1.8％減）となりましたが、経費節減等により営業損失は８億89百万円（前年同期の営業損失は９億73百万円）となりました。」
経費節減等により、住宅事業の営業損失が前年同期の9億73百万円から8億89百万円へ縮小した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「売上高の減少による粗利の減少並びに建設コストの上昇に伴う原価率の悪化により、営業利益は24億36百万円（前年同期比42.7％減）となりました。」
建設コスト上昇に伴う原価率悪化が明示され、住宅事業の営業利益が前年同期比42.7％減少している。 - FY2021前進有価証券報告書
「他方、利益面では、人件費・賃借料・旅費交通費などの経費節減の結果、営業利益は43億94百万円（前年同期比34.7％増）となりました。」
経費節減の対象を具体化し、住宅事業の営業利益が前年同期比34.7％増となった結果を記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような厳しい経営環境の中、当社グループは、中期経営計画「新未来３ヵ年計画」に基づき、グループ全体で収益拡大に取組むとともに、経費節減に努めました。」
新未来3ヶ年計画に基づく収益拡大と経費節減の取り組みを継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「以上のような施策を推進しつつ、経費削減に取り組みましたが、消費増税及び新型コロナウイルスの影響により受注高・売上高が減少し、住宅事業は減収減益となりました。」
収益性向上の施策として経費削減への取り組みを継続記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「施工体制の強化を含めた組織の構築と人材育成による生産性向上、商品開発力の強化やブランド構築を成長戦略の柱としています。」
生産性向上を、施工体制を含む組織構築と人材育成によって進める方針を継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「生産性を高め、収益性向上に取り組むとともに、経営の透明性を追求し、健全経営を行ってまいります。」
原価率・経費の個別改善から、生産性向上を通じた収益性向上という広い表現に組み替えられている。 - FY2016-Q3再定義有価証券報告書
「利益率改善及び経費削減を推進しております。」
従来の「原価率改善」から「利益率改善」へ表現が変わり、拠点整備などと結び付けて利益率改善・経費削減を進める形で示されている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「更なる原価率改善及び経費削減を推進しております。」
収益性改善の手段として原価率改善と経費削減を掲げている。