人材育成と世代間の技能継承
FY2017に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-05-12。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに34社。
- 2026-05-12再掲決算
「当社では、人財の確保と育成といった投資に加え、ＤＸへの更なる取り組みを進めて参る所存です。」
人財の確保・育成への投資を、引き続き進める施策として再掲している。 - FY2025前進有価証券報告書
「＜人材育成（従業員のキャリア形成支援）の基本的方針＞ １．人材は唯一の経営資源と捉え、人材の力を最大限発揮できる投資を行います。 ２．従業員が各々のキャリアを選択することができるよう、年齢や職歴、学歴などによらない脱年功的な人事制度とします。 ３．自身の望むキャリアに向けて階層別の教育だけではなく、自身で選択できる教育機会を用意します。 ４．従業員が公私共に、モチベーションを高く持てる環境を整えます（育児休業取得の推進、短時間勤務上限を子の小学校卒業まで延長など）。」
人材育成方針を、人的資本投資、脱年功的な人事制度、選択型教育に加え、育児休業推進や短時間勤務上限の延長を含む働き続けやすい環境整備へ具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「＜人材育成（従業員のキャリア形成支援）の基本的方針＞ １．人材は唯一の経営資源と捉え、人材の力を最大限発揮できる投資を行います。 ２．従業員が各々の選択で、キャリアを選択することができる様、年齢や職歴、学歴などによらない脱年功的な人事制度とします。 ３．自身の望むキャリアに向けて階層別の教育だけではなく、自身で選択できる教育機会を用意します。」
人材育成・技能継承のテーマを、人的資本投資、脱年功的な人事制度、従業員が選択できる教育機会という具体的なキャリア形成方針へ展開している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社及びグループ会社は、サステナビリティの実践に向けて、特に人的資本への投資を重要課題と捉え、持続的な企業価値の向上を目指して人材採用・人材教育に資する戦略を設計しています。」
従来の教育・技能継承を中心とする人材育成のテーマを、人的資本への投資、人材採用、人材教育を含むサステナビリティ戦略として整理している。 - FY2022採用対応の具体化有価証券報告書
「人事面においては建設系人材の採用が難しい環境にあり、2024年から過重労働時間制限が始まることから、積極的なキャリア採用を行って参ります。」
従来の教育・技能継承に加え、建設系人材の採用難と2024年からの過重労働時間制限を踏まえ、積極的なキャリア採用を具体的な対応策として示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「人事面においては社内教育体制の更なる充実を図り、世代間の技能・知識の継承、新たな技術力の向上を通じて当社の将来を担っていく人材の育成に努めて参ります。」
社内教育、技能・知識継承、新たな技術力の向上による人材育成を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「人事面においては社内教育体制の更なる充実を図り、世代間の技能・知識の継承、新たな技術力の向上を通じて当社の将来を担っていく人材の育成に努めて参ります。」
社内教育、世代間の技能・知識継承、新たな技術力の向上を通じた人材育成の方針を引き続き記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「人事面においては社内教育体制の更なる充実を図り、世代間の技能・知識の継承、新たな技術力の向上を通じて当社の将来を担っていく人材の育成に努めて参ります。」
社内教育、世代間の技能・知識継承、新たな技術力の向上を通じた人材育成を引き続き掲げている。 - FY2017初出有価証券報告書
「人事面におきましては、社内教育体制の強化を図りつつ世代間の技能継承に努め、技術力の向上、人材育成に努めて参ります。」
慢性的な人手不足への対応とも関連して、社内教育、技能継承、技術力向上、人材育成を進める方針を示している。