持続的発展の礎となる経営基盤の安定
FY2016に初出。12回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。37社中9社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに16社。
- FY2026前進有価証券報告書
「これにより、自己資本比率は61.5％（前事業年度末は58.9％）となりました。」
自己資本比率が前年度末の58.9％から61.5％へ上昇し、財務基盤の改善を更新している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「強固な財務基盤の確立につきましては、十分な手許流動性を確保した上で自己資本比率を適正な水準に保つことを目標とし」
十分な手許流動性を確保し、自己資本比率を適正水準に保つ財務基盤確立の方針を再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「強固な財務基盤の確立につきましては、十分な手許流動性を確保した上で自己資本比率を適正な水準に保つことを目標とし」
十分な手許流動性の確保と自己資本比率の適正水準維持を通じて財務基盤を確立する方針を再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、自己資本比率は2018年３月期の43.6％から2021年３月期は55.7％に上昇するなど、安定した財務基盤の確立に一定の目途が立ちつつあると考えております。」
安定した経営基盤について、自己資本比率が43.6％から55.7％へ上昇した実績を示し、財務基盤確立に一定の目途が立ちつつあると記載している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「また、外部環境の変動による影響を最小限に抑え、持続的発展が可能な姿にすべく、次代を見据えた利益重視の経営を推進し、顧客、株主、取引先及び社員にとっての企業価値を最大にすることを経営の基本方針としております。」
三つの中長期的戦略によって経営基盤を安定させるという従来の表現から、外部環境の影響抑制、利益重視、各ステークホルダーの企業価値最大化を軸とする基本方針へ組み替えている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「これらの中長期的戦略を実行することで経営基盤を安定させ、持続的発展の礎を築くことを基本方針として」
三つの中長期的戦略により経営基盤を安定させ、持続的発展の礎を築く基本方針を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社では「安定した事業量の継続的確保」、「安定した利益を生み出す価格競争力」、「継続的な人財育成・活性化」、これらの中長期的戦略を実行することで経営基盤を安定させ、持続的発展の礎を築くことを基本方針として、継続的に取り組んでまいりました。」
三つの中長期的戦略により経営基盤を安定させ、持続的発展の礎を築く基本方針を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社では「安定した事業量の継続的確保」、「安定した利益を生み出す価格競争力」、「継続的な人財育成・活性化」、これらの中長期的戦略を実行することで経営基盤を安定させ、持続的発展の礎を築くことを基本方針として、継続的に取り組んでまいりました。」
三つの中長期的戦略により経営基盤を安定させ、持続的発展の礎を築く基本方針を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「これらの中長期的戦略を実行することで経営基盤を安定させ、持続的発展の礎を築くことを基本方針として事業計画の達成に向けて取り組んでまいりました。」
三つの中長期的戦略により経営基盤を安定させ、持続的発展の礎を築くという基本方針を再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社では経営基盤を安定させ、持続的発展の礎を築くことを基本方針とし、「安定した事業量の継続的確保」、「安定した利益を生み出す価格競争力」、「継続的な人財育成・活性化」、これら３つの中長期的戦略を継続的に実行してまいりました。」
経営基盤を安定させ、持続的発展の礎を築くという基本方針を、三つの戦略の継続実行とともに再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社では経営基盤を安定させ、持続的発展の礎を築くことを基本方針とし、「安定した事業量の継続的確保」、「安定した利益を生み出す価格競争力」、「継続的な人財育成・活性化」、これら３つの中長期的戦略を継続的に実行してまいりました。」
経営基盤を安定させ、持続的発展の礎を築くという基本方針を、三つの戦略の継続実行とともに再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「これら３つの中長期的戦略を実行することで、経営基盤を安定させ、持続的発展の礎を築くことを基本方針としながら」
三つの中長期的戦略を経営基盤の安定に結び付ける基本方針として説明している。