奥村組（1833）・施策再定義
ESG／SDGsマテリアリティの特定と中期経営計画への統合
FY2022に初出。2回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2025。直近の記載はFY2025。
2記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
経営マテリアリティの特定・見直しによる長期価値創造78社が書いているテーマ・逆風0社・追い風78社
奥村組がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。47社中19社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに27社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている77社のうち14社を表示しています。上の文は77社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再定義有価証券報告書
「ＥＳＧ／ＳＤＧｓに関わる当社グループのマテリアリティ（重要課題）として、「環境に配慮した事業の推進」を特定したほか、事業活動の根幹となる「持続可能な社会インフラへの貢献」、「ウェルビーイングを実現する職場づくり」、「コーポレート・ガバナンスの強化」を特定しており」
2022年度に特定していた重要課題の表現を見直し、社会インフラ、ウェルビーイング及びガバナンスを含む新たなマテリアリティ構成を開示しました。 - FY2022初出有価証券報告書
「気候変動に関連したマテリアリティ(重要課題)として「レジリエントなインフラ整備への貢献」及び「環境に配慮した事業の推進」を特定したほか、事業活動の根幹となる「働き方改革の推進」についても、ＥＳＧ／ＳＤＧｓに関わる当社グループのマテリアリティ(重要課題)として特定しています。」
気候変動及び働き方改革に関する重要課題を特定し、中期経営計画の部門施策やリスク管理へ反映する方針を示しました。