人材の確保・育成と技能の蓄積・伝承
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループの経営において、大切な経営資源は「人」です。コーポレート体制の強化策の一環として2026年３月期から人事部を設立したほか、優秀な人材確保のための求人対策として、採用プロジェクトにより、新人・中途社員の採用を積極的に取り組んでおります。」
2026年3月期から人事部を設立し、採用プロジェクト、4拠点の教育センター、資格取得支援等を組み合わせた人材基盤強化を進めている。1級施工管理技士資格保有者数は165名で、2030年3月末目標は175名である。 - FY2025前進有価証券報告書
「教育センターは、当社の創業の地である新潟県糸魚川市に2016年に設置したことを皮切りに、兵庫県姫路市、福岡県大牟田市に設置し、2025年には４拠点目となる千葉教育センターを千葉県市原市に設置しました。」
教育訓練拠点を4拠点へ拡大した。あわせて、2025年3月末の1級施工管理技士資格保有者数は163名で、2026年3月末の目標175名を示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、人材育成と専門技術の伝承を目的とした教育訓練センター（2016年に青海支店内、2024年に大牟田支店内に設置）を活用した教育・実務訓練に取り組み、中途や専門外から入社する人材であってもスキルを身に着け、活躍出来る仕組み・環境を整えております。」
大牟田支店内に教育訓練センターを設置し、人材育成・技能伝承の拠点を拡充した。2026年3月末に向け、1級施工管理技士175名などの目標も設定している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、人材育成と専門技術の伝承を目的とした教育訓練センター（2016年に設立）を活用し、「見て触って体験できる」を基本コンセプトとし、教育・実務訓練に取り組んでおります。」
採用プロジェクトと教育訓練センターを通じた人材確保、育成、専門技術の伝承を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「優秀な人材確保のための求人対策として、採用プロジェクトにより、新人・中途社員の採用を積極的に取り組んでおります。また、人材育成と専門技術の伝承を目的とした教育訓練センター（2016年に設立）を活用し、「見て触って体験できる」を基本コンセプトとし、教育・実務訓練に取り組んでおります。」
採用プロジェクト、教育訓練センター、実務訓練による人材確保・育成と技術伝承を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「人材確保のための求人対策、協力企業との連携強化および人材の早期育成、戦力化を目的とした教育・実務訓練の拡充に取り組んでまいります。」
人材確保、早期育成、教育・実務訓練の拡充を継続し、人材を早期に戦力化する方針を示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「人材の確保・育成のため、さらなる実務訓練内容の充実に重点をおき、社員のスキルアップ、技術蓄積・体制強化に取り組む。」
人材の確保・育成、実務訓練、社員のスキルアップ、技術蓄積を継続し、体制強化にも取り組むとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「人材確保・育成のため、教育施設や実務訓練内容の充実に重点をおき、さらに社員のスキルアップ・技術蓄積・伝承に取組む。」
教育施設、実務訓練、社員のスキルアップ、技術蓄積・伝承を人材施策として明示している。