鉄建建設（1815）・方針株式報酬を含む報酬体系の明確化
固定報酬と業績連動報酬の7対3構成
FY2019に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
3記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
固定・業績・株価連動を組み合わせた役員報酬構成438社が書いているテーマ・逆風1社・追い風372社
直近の記載が「その他」なのは、ほかに21社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの439件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024株式報酬を含む報酬体系の明確化有価証券報告書
「報酬指標額は、適切なインセンティブとなるように、固定報酬（金銭報酬）が７割、業績連動報酬（金銭報酬）が３割及び株式報酬で構成されます。」
従来の固定報酬・業績連動報酬7対3の方針に、業績連動型株式報酬を含む構成を明示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「報酬指標額は、固定報酬と業績連動報酬により７：３の割合で構成されています。業績連動報酬は毎年の企業業績と配当額の実績に応じて加減していますが、目標とする指標はありません。」
固定報酬と業績連動報酬を7対3で構成し、業績・配当実績に応じて業績連動部分を加減する方針を継続している。 - FY2019初出有価証券報告書
「報酬指標額は、固定報酬と業績連動報酬により７：３の割合で構成されています。業績連動報酬は毎年の企業業績と配当額の実績に応じて加減していますが、目標とする指標はありません。」
取締役報酬について、固定報酬と業績連動報酬を7対3で構成し、業績連動部分を企業業績と配当額の実績に応じて加減する方針を示している。