錢高組（1811）・施策削除
ZEB評価ツールによる省エネ技術提案
FY2017に初出。4回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2020。
4記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
省エネルギー設計技術とZEB・ZEH-M設計適用9社が書いているテーマ・逆風0社・追い風10社
直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020削除有価証券報告書
「また、当社の研究開発体制及び主な研究開発成果は以下のとおりであります。」
前年度まで記載されていたZEB評価ツール・ZEB技術の顧客提案への活用は、当年度の研究開発成果の一覧では記載されていない。 - FY2019前進有価証券報告書
「2018年度も、ＺＥＢ技術を用いて庁舎建設の技術提案に活用しました。」
ZEB評価ツール・技術を庁舎建設の技術提案に活用する段階を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「平成29年度には、設計部門への利用教育を実施するとともに、電子工場の省エネ向上など技術提案に活用した。」
ZEB評価ツールについて、設計部門への教育を実施し、電子工場の省エネ向上等の顧客提案への活用段階に進んでいる。 - FY2017初出有価証券報告書
「国は、『2020年までに新築の公共建築物で、2030年までに全新築建築物の平均で、ＺＥＢを実現する。』としており、当社でもＺＥＢ実現へ向けて、平成27年度には、必要な要素技術のデータベース化及びその評価ツールを共同開発した。」
2020年・2030年のZEB実現目標を背景に、評価ツールを共同開発し、平成28年度には試行、データ拡充、ブラッシュアップを実施して顧客提案への活用を進めている。