資材価格の変動
FY2016に初出。15回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
大成建設がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。47社中30社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- 2026-08-06その他決算
「ただし、建設資材価格や労務費の上昇は継続すると見られ、企業の設備投資動向に注視が必要な状況にあります。」
建設資材価格・労務費の上昇が継続するとの認識を示し、コスト上昇リスクを継続して記載した。 - FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度における経営環境は、建設投資が堅調に推移し、価格転嫁が着実に進展しました。」
建設資材価格上昇リスクに関し、価格転嫁が着実に進展したとの実績を記載した。ただし資材・エネルギー価格上昇リスク自体は継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「加えて、労務需給の逼迫等も継続しており、厳しい経営環境が続いております。」
労務需給の逼迫が引き続き厳しい経営環境の要因となっているとの認識を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「しかしながら、依然として建設資材価格の高止まりや労務需給の逼迫がコスト上昇圧力となっていることから、建設業界全体としては厳しい経営環境が続いております。」
建設資材価格の高止まりに加え、労務需給の逼迫もコスト上昇圧力となっているとの認識を継続している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「建設資材価格の高止まりや労務需給の逼迫がコスト上昇圧力となっていることから、建設業界全体としては厳しい経営環境が続いております。」
資材価格高止まりに加え、労務需給の逼迫がコスト上昇圧力として明示された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、依然として、建設資材価格の高止まりがコスト上昇圧力となっていることから、建設業界全体としては厳しい経営環境が続いております。」
建設資材価格の高止まりがコスト上昇圧力となっているとの認識を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、依然として、建設資材価格の高止まりによるコスト上昇の影響が顕在化していることから、厳しい経営環境が続いております。」
建設資材価格の高止まりと、それによるコスト上昇の顕在化が続いているとの認識を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、幅広い品目にわたる建設資材価格の高止まりによって、コスト上昇の影響が顕在化していることから、厳しい経営環境が続いております。」
建設資材価格の高騰・高止まりがコスト上昇をもたらしているとの認識を継続している。建設資材価格リスクの実際の影響が続いていると記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「建設資材価格が幅広い品目で高騰したことが工事の損益に甚大な影響をもたらしており、当社グループを取り巻く経営環境は非常に厳しい状況となっております。」
建設資材価格の高騰が幅広い品目に及び、工事損益に甚大な影響を与えた。価格モニタリング、集約購買、価格交渉及び物価スライド採用等の対応も記載した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方、依然として建設資材価格の高騰による影響が収束しておらず、市場環境の先行き不透明感が払拭されておりません。」
建設資材価格高騰の影響が収束しておらず、市場環境の不透明感が続いているとの認識を継続している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「一方、建設資材価格が引き続き幅広い品目において高騰しており、手持工事及び入手予定工事のコストに甚大な影響をもたらしていることから、早期かつ実効性の高い対応を迫られる状況にあります。」
建設資材価格の高騰が幅広い品目に及び、手持工事・入手予定工事のコストに甚大な影響をもたらしていると記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、建設資材等の高騰に起因するコスト上昇圧力が顕在化していることから、今後の影響拡大に留意する必要があるものと考えております。」
建設資材等の高騰に起因するコスト上昇圧力が実際に顕在化したと記載している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「原材料価格の高止まり、世界的な供給制約等により、生産活動や設備投資を中心に依然として先行き不透明な状況にあります。」
従来の原材料価格変動リスクに関連して、原材料価格の高止まりと世界的な供給制約が現在の経済・設備投資環境に影響していると記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「原材料の価格が高騰した際、請負代金に反映することが困難な場合には、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
資材価格変動リスクを継続記載。 - FY2016初出有価証券報告書
「原材料の価格が高騰した際、請負代金に反映することが困難な場合には、業績に影響を及ぼす可能性がある。」
原材料価格高騰の請負代金への転嫁困難をリスクとして記載。