大成建設(1801)・施策引き上げ
業績連動型株式報酬制度の導入
FY2020に初出。4回の記載のうち2回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2024。直近の記載はFY2026。
4記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
業績連動型株式報酬制度86社が書いているテーマ・逆風1社・追い風84社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。40社中5社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに4社。
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている86社のうち14社を表示しています。上の文は86社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「全社業績連動部分 連結営業利益 60% / エンゲージメントスコア 5% / CO2排出量・削減率(スコープ1+2) 5%」
取締役報酬制度について、2026年度から業績連動報酬にエンゲージメントスコアとCO2排出量削減率を組み込み、BBT-RSへの移行、重大事故係数、マルス・クローバック条項も導入する予定としている。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「中長期的には、固定報酬の割合を縮減し、業績連動報酬の割合を高めるよう見直しを検討してまいります。」
業績連動型株式報酬制度を継続するだけでなく、中長期的に固定報酬を縮減し、業績連動報酬の比率を高める方向を示した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「取締役の報酬と当社グループの業績及び株式価値との連動性をより明確にし、取締役が株価上昇によるメリットのみならず、株価下落リスクまでも株主と共有する」
業績連動型株式報酬制度を継続し、業績指標として親会社株主に帰属する当期純利益を採用している。 - FY2020初出有価証券報告書
「2020年6月24日開催の第160回定時株主総会において、取締役の報酬と当社の業績及び株式価値との連動性をより明確にし、取締役が株価上昇によるメリットのみならず、株価下落リスクまでも株主と共有することで、中長期的な業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的として、業績連動型株式報酬制度「株式給付信託(=Board Benefit Trust 本信託に拠出することができる金額の上限は、対象期間に係る事業年度の数に1億円を乗じた金額とし、付与されるポイント(株)数の上限は、1事業年度当たり35,000ポイント(株)とします。)」の導入を決定しております。」
株価下落リスクも株主と共有する業績連動型株式報酬制度の導入を決定し、拠出額と付与ポイントの上限を定めた。