建設事業の受注・売上・利益の減少
FY2016に初出。37回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載は2026-08-04。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。13社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに4社。
- 2026-08-04その他決算
「建設事業売上高は、前第１四半期累計期間比34億１千１百万円（27.3％増）増収の159億円となりました。また、セグメント利益は、前第１四半期累計期間比３千４百万円（2.2％増）増益の16億２千８百万円となりました。」
建設事業は、前第１四半期の減少を示すスレッドに対し、売上高・セグメント利益とも前年同期比で増加した。 - FY2026建設事業の受注増・増収下の減益への反転有価証券報告書
「建設事業受注高は、前事業年度比121億３千５百万円（19.6％増）増加の739億６百万円となりました。建設事業売上高は、前事業年度比19億５千６百万円（3.4％増）増収の588億８千５百万円となりました。また、セグメント利益は、前事業年度比１億３千２百万円（1.9％減）減益の68億２千５百万円となりました。」
受注高と売上高は増加した一方、建設事業のセグメント利益は1.9％減少し、前年度の受注増・増収増益から受注増・増収下の減益へ変化した。 - 2026-05-13その他決算
「建設事業受注高は、前事業年度比121億３千５百万円（19.6％増）増加の739億６百万円となりました。建設事業売上高は、当事業年度の受注高の増加を主因として、前事業年度比19億５千６百万円（3.4％増）増収の588億８千５百万円となりました。また、セグメント利益は、前事業年度比１億３千２百万円（1.9％減）減益の68億２千５百万円となりました。」
建設事業は受注高・売上高が増加した一方、セグメント利益は減少した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「建設事業売上高は、前中間会計期間比14億１千５百万円（5.7％増）増収の260億４千４百万円となりました。また、セグメント利益は、前中間会計期間比５億３千３百万円（19.3％増）増益の33億円となりました。これは、完成工事高の増加や完成工事総利益率の向上を主な要因としたものであります。」
建設事業は、完成工事高の増加と完成工事総利益率の向上により、前年中間期比で増収増益となった。 - FY2025建設事業の受注増加・増収増益有価証券報告書
「建設事業受注高は、前事業年度比126億２千５百万円（25.7％増）増加の617億７千１百万円となりました。建設事業売上高は、前事業年度比39億５千３百万円（7.5％増）増収の569億２千８百万円となりました。また、セグメント利益は、前事業年度比34億７千７百万円（99.9％増）増益の69億５千７百万円となりました。」
建設事業は受注高、売上高、セグメント利益がいずれも増加した。特に受注高は25.7％増、セグメント利益は99.9％増となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「建設事業売上高は、前中間会計期間比９億８千２百万円（4.2％増）増収の246億２千９百万円となりました。これは、前事業年度からの繰越工事の進捗に伴う施工高の増加を主な要因としたものであります。また、セグメント利益は、前中間会計期間比12億２千４百万円（79.3％増）増益の27億６千６百万円となりました。これは、完成工事高の増加や完成工事総利益率の向上を主な要因としたものであります。」
建設事業は、繰越工事の進捗、完成工事高の増加および完成工事総利益率の向上により、前年中間期比で増収増益となった。 - FY2024再掲有価証券報告書
「建設事業受注高は、前事業年度比46億８千３百万円（8.7％減）減少の491億４千５百万円となりました。建設事業売上高は、前事業年度比64億５千９百万円（13.9％増）増収の529億７千５百万円となりました。また、セグメント利益は、前事業年度比９千１百万円（2.7％増）増益の34億７千９百万円となりました。」
建設事業は受注高が減少した一方、繰越工事の施工高増加により売上高・セグメント利益は増加した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「建設事業売上高は、前第３四半期累計期間比58億１千８百万円（17.3％増）増収の393億９千２百万円となりました。これは、前事業年度からの繰越工事の進捗に伴う施工高の増加を主な要因としたものであります。また、セグメント利益は、前第３四半期累計期間比６億３百万円（30.3％増）増益の25億９千４百万円となりました。これは、完成工事高の増加を主な要因としたものであります。」
建設事業は、繰越工事の進捗に伴う施工高・完成工事高の増加により、前年同期比で増収増益となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「建設事業売上高は、前第２四半期累計期間比39億９千３百万円（20.3％増）増収の236億４千７百万円となりました。これは、前事業年度からの繰越工事の進捗に伴う施工高の増加を主な要因としたものであります。また、セグメント利益は、前第２四半期累計期間比５億１百万円（48.2％増）増益の15億４千２百万円となりました。これは、完成工事高の増加や完成工事総利益率の向上を主な要因としたものであります。」
建設事業は、繰越工事の進捗に伴う施工高・完成工事高の増加と完成工事総利益率の向上により、前年同期比で増収増益となった。 - FY2024-Q1建設事業の増収増益への反転有価証券報告書
「建設事業売上高は、前第１四半期累計期間比14億６千万円（16.3％増）増収の104億２千５百万円となりました。また、セグメント利益は、前第１四半期累計期間比１億５千５百万円（33.2％増）増益の６億２千２百万円となりました。これは、完成工事高の増加や完成工事総利益率の向上を主な要因としたものであります。」
前第１四半期の微増収下の減益から、完成工事高の増加と完成工事総利益率の向上により、建設事業は増収・増益へ反転した。 - FY2023建設事業の通期増収増益への反転有価証券報告書
「建設事業受注高は、前事業年度比66億４千５百万円（14.1％増）増加の538億２千９百万円となりました。建設事業売上高は、前事業年度比45億６千１百万円（10.9％増）増収の465億１千６百万円となりました。また、セグメント利益は、前事業年度比５億６千３百万円（19.9％増）増益の33億８千７百万円となりました。」
前年度の受注高・売上高・セグメント利益の減少から、当年度は受注高、売上高、セグメント利益がいずれも増加する通期の増収増益へ転換した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「建設事業売上高は、前第３四半期累計期間比27億２千６百万円（8.8％増）増収の335億７千３百万円となりました。これは、前事業年度からの繰越工事の進捗に伴う施工高の増加を主な要因としたものであります。また、セグメント利益は、前第３四半期累計期間比１億５千５百万円（7.2％減）減益の19億９千万円となりました。これは、完成工事総利益率の低下を主な要因としたものであります。」
建設事業は、繰越工事の進捗に伴い増収となった一方、完成工事総利益率の低下により減益となる状態が続いている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「建設事業売上高は、前第２四半期累計期間比４億８千８百万円（2.5％増）増収の196億５千３百万円となりました。これは、前事業年度からの繰越工事の進捗に伴う施工高の増加を主な要因としたものであります。また、セグメント利益は、前第２四半期累計期間比１億９千２百万円（15.6％減）減益の10億４千万円となりました。これは、完成工事総利益率の低下を主な要因としたものであります。」
建設事業は、繰越工事の進捗による増収が続く一方、完成工事総利益率の低下により減益となっている。 - FY2023-Q1微増収下の減益有価証券報告書
「建設事業売上高は、前第１四半期累計期間比１千５百万円（0.2％増）増収の89億６千５百万円となりました。また、セグメント利益は、前第１四半期累計期間比５千万円（9.8％減）減益の４億６千７百万円となりました。これは、完成工事総利益率の低下を主な要因としたものであります。」
建設事業は売上高が前年同期比0.2％増加した一方、完成工事総利益率の低下を主因にセグメント利益が9.8％減少した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「建設事業受注高は、前事業年度比12億８千８百万円（2.7％減）減少の471億８千３百万円となりました。建設事業売上高は、前事業年度比122億２千８百万円（22.6％減）減収の419億５千４百万円となりました。また、セグメント利益は、前事業年度比21億６千４百万円（43.4％減）減益の28億２千４百万円となりました。」
建設事業では、受注高・売上高・セグメント利益がいずれも前年度を下回り、受注高減少を伴う減収減益が通期でも確認された。 - FY2022-Q3受注高減少による減収減益継続有価証券報告書
「建設事業売上高は、前第３四半期累計期間比94億６千１百万円（23.5％減）減収の308億４千７百万円となりました。これは、当事業年度の受注高減少に伴う施工高の減少を主な要因としたものであります。また、セグメント利益は、前第３四半期累計期間比20億４千２百万円（48.8％減）減益の21億４千５百万円となりました。これは、売上高の減少や完成工事総利益率の低下を主な要因としたものであります。」
建設事業は、前四半期までの繰越工事の進捗減少を主因とする説明から、当第３四半期は当事業年度の受注高減少に伴う施工高減少を主因とする減収減益へ変化した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「建設事業売上高は、前第２四半期累計期間比55億８千４百万円（22.6％減）減収の191億６千５百万円となりました。これは、前事業年度からの繰越工事の進捗に伴う施工高の減少を主な要因としたものであります。また、セグメント利益は、前第２四半期累計期間比16億１千９百万円（56.8％減）減益の12億３千３百万円となりました。これは、売上高の減少や完成工事総利益率の低下を主な要因としたものであります。」
建設事業は、第１四半期に続き、繰越工事の進捗に伴う施工高の減少と完成工事総利益率の低下により減収減益となった。 - FY2022-Q1建設事業の減収減益への反転有価証券報告書
「建設事業売上高は、前第１四半期累計期間比18億５千２百万円（17.1％減）減収の89億４千９百万円となりました。これは、前事業年度からの繰越工事の進捗に伴う施工高の減少を主な要因としたものであります。また、セグメント利益は、前第１四半期累計期間比８億円（60.7％減）減益の５億１千７百万円となりました。これは、売上高の減少や完成工事総利益率の低下を主な要因としたものであります。」
前年度第１四半期の増収増益から、繰越工事の進捗に伴う施工高の減少と完成工事総利益率の低下により、建設事業は減収減益へ反転した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「建設事業売上高は、前第３四半期累計期間比67億８千７百万円（20.2％増）増収の403億８百万円となりました。これは、前事業年度からの繰越工事の進捗に伴う施工高の増加を主な要因としたものであります。また、セグメント利益は、前第３四半期累計期間比20億４千６百万円（95.5％増）増益の41億８千８百万円となりました。これは、売上高の増加や完成工事総利益率の向上に加え、販売費及び一般管理費の減少によるものであります。」
建設事業は、繰越工事の進捗、完成工事総利益率の向上、販売費及び一般管理費の減少により、前年同期比で増収増益となった。第１・第２四半期に続く増収増益である。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「建設事業売上高は、前第２四半期累計期間比44億８千万円（22.1％増）増収の247億５千万円となりました。これは、前事業年度からの繰越工事の進捗に伴う施工高の増加を主な要因としたものであります。また、セグメント利益は、前第２四半期累計期間比15億２千３百万円（114.6％増）増益の28億５千３百万円となりました。これは、売上高の増加や完成工事総利益率の向上に加え、販売費及び一般管理費が減少したことを主な要因としたものであります。」
建設事業は第１四半期に続き増収増益となった。繰越工事の進捗、完成工事総利益率の向上、販管費の減少が要因として示されている。 - FY2021-Q1建設事業の増収増益への反転有価証券報告書
「建設事業売上高は、前第１四半期累計期間比15億８千４百万円（17.2％増）増収の108億２百万円となりました。これは、前事業年度からの繰越工事の進捗に伴う施工高の増加を主な要因としたものであります。また、セグメント利益は、前第１四半期累計期間比６億２千８百万円（91.2％増）増益の13億１千８百万円となりました。これは、売上高の増加や完成工事総利益率の向上を主な要因としたものであります。」
前年度第１四半期の減収減益から、繰越工事の進捗に伴う施工高の増加と完成工事総利益率の向上により、建設事業は増収・増益へ反転した。 - FY2020-Q3建設事業の減収減益継続有価証券報告書
「建設事業売上高は、前第３四半期累計期間比31億３千６百万円（8.6％減）減収の335億２千１百万円となりました。これは、前事業年度からの繰越工事の進捗に伴う施工高の減少を主な要因としたものであります。また、セグメント利益は、前第３四半期累計期間比15億７千９百万円（42.4％減）減益の21億４千２百万円となりました。これは、売上高の減少や完成工事総利益率の低下に加え、販売費及び一般管理費が増加したことを主な要因としたものであります。」
建設事業は、繰越工事の進捗に伴う施工高の減少により減収となり、完成工事総利益率の低下と販売費及び一般管理費の増加も加わって減益となった。 - FY2020-Q2建設事業の減収減益継続有価証券報告書
「建設事業売上高は、前第２四半期累計期間比22億７千８百万円（10.1％減）減収の202億６千９百万円となりました。これは、前事業年度からの繰越工事の進捗に伴う施工高の減少を主な要因としたものであります。また、セグメント利益は、前第２四半期累計期間比９億２百万円（40.4％減）減益の13億２千９百万円となりました。これは、売上高の減少や完成工事総利益率の低下に加え、販売費及び一般管理費が増加したことを主な要因としたものであります。」
建設事業は、繰越工事の進捗に伴う施工高の減少により減収となり、完成工事総利益率の低下と販売費及び一般管理費の増加も加わって減益となった。 - FY2020-Q1建設事業の減収減益への反転有価証券報告書
「建設事業売上高は、前第１四半期累計期間比９億８千８百万円（9.7％減）減収の92億１千７百万円となりました。これは、前事業年度からの繰越工事の進捗に伴う施工高の減少を主な要因としたものであります。また、セグメント利益は、前第１四半期累計期間比４億２千４百万円（38.1％減）減益の６億８千９百万円となりました。これは、売上高の減少や完成工事総利益率の低下を主な要因としたものであります。」
前年度第１四半期の増収増益から、繰越工事の進捗に伴う施工高の減少と完成工事総利益率の低下による減収減益へ反転した。 - FY2019建設事業の減収減益への反転有価証券報告書
「建設事業受注高は、前事業年度比３億２千５百万円（0.7％減）減少の488億１千９百万円となりました。建設事業売上高は、前事業年度比７億８千３百万円（1.6％減）減収の490億６千８百万円となりました。また、セグメント利益は、前事業年度比10億４千９百万円（18.0％減）減益の47億８千１百万円となりました。」
前年度の通期増収増益から、受注高・売上高・セグメント利益がいずれも減少する通期の減収減益へ反転した。 - FY2019-Q3建設事業の増収下の減益への反転有価証券報告書
「建設事業売上高は、前第３四半期累計期間比５億１千７百万円（1.4％増）増収の366億５千８百万円となりました。これは、当第３四半期累計期間に受注した工事の進捗に伴う施工高の増加を主な要因としたものであります。また、セグメント利益は、前第３四半期累計期間比３億９千３百万円（9.6％減）減益の37億２千１百万円となりました。これは、売上高が増加したものの、完成工事総利益率が低下したことを主な要因としたものであります。」
前第２四半期までの増収増益から、工事の進捗による増収の一方で完成工事総利益率が低下し、減益となる状態へ反転した。 - FY2019-Q2増収下の減益への反転有価証券報告書
「建設事業売上高は、前第２四半期累計期間比７億１千８百万円（3.3％増）増収の225億４千７百万円となりました。これは、前事業年度からの繰越工事の進捗に伴う施工高の増加を主な要因としたものであります。また、セグメント利益は、前第２四半期累計期間比２千９百万円（1.3％減）減益の22億３千２百万円となりました。これは、売上高が増加したものの、販売費及び一般管理費が増加したことを主な要因としたものであります。」
建設事業は、前年同期比で増収となった一方、販売費及び一般管理費の増加によりセグメント利益は減益となり、前四半期までの増収増益傾向から増収下の減益へ変化した。 - FY2019-Q1建設事業の増収増益継続有価証券報告書
「建設事業売上高は、前第１四半期累計期間比10億８千５百万円（11.9％増）増収の102億５百万円となりました。これは、前事業年度からの繰越工事の進捗に伴う施工高の増加を主な要因としたものであります。また、セグメント利益は、前第１四半期累計期間比２億７千万円（32.0％増）増益の11億１千４百万円となりました。これは、売上高の増加や完成工事総利益率の向上等を主な要因としたものであります。」
建設事業は、繰越工事の進捗に伴う施工高の増加と完成工事総利益率の向上等により、前年同期比で増収・増益となった。 - FY2018建設事業の通期増収増益への転換有価証券報告書
「建設事業受注高は、前事業年度比20億１千万円（4.3％増）増加の491億４千５百万円となりました。建設事業売上高は、前事業年度比22億３千万円（4.7％増）増収の498億５千１百万円となりました。また、セグメント利益は、前事業年度比16億４千９百万円（39.4％増）増益の58億３千１百万円となりました。」
前年度通期の増収・減益から、受注高・売上高・セグメント利益がいずれも増加する通期の増収増益へ転換した。 - FY2018-Q3建設事業の増収・増益継続有価証券報告書
「建設事業売上高は、前第３四半期累計期間比15億８千８百万円（4.6％増）増収の361億４千１百万円となりました。これは、当第３四半期累計期間に受注した工事の進捗に伴う施工高の増加を主な要因としたものであります。また、セグメント利益は、前第３四半期累計期間比11億２千４百万円（37.6％増）増益の41億１千５百万円となりました。これは、売上高の増加や完成工事総利益率の向上によるものであります。」
建設事業は、受注工事の進捗に伴う施工高の増加と完成工事総利益率の向上により、前年同期比で増収・増益となった。前四半期に続き増益が確認された。 - FY2018-Q2建設事業の増収・増益継続有価証券報告書
「建設事業売上高は、前第２四半期累計期間比８億９千２百万円（4.3％増）増収の218億２千９百万円となりました。これは、当第２四半期累計期間に受注した工事の進捗に伴う施工高の増加を主な要因としたものであります。また、セグメント利益は、前第２四半期累計期間比７億２千８百万円（47.5％増）増益の22億６千１百万円となりました。これは、売上高の増加や完成工事総利益率の向上によるものであります。」
建設事業は、受注工事の進捗に伴う施工高の増加と完成工事総利益率の向上により、前年同期比で増収・増益となった。前四半期に続き増益が確認された。 - FY2018-Q1建設事業の増収・増益への反転有価証券報告書
「建設事業売上高は、前第１四半期累計期間比５億２千７百万円（6.1％増）増収の91億２千万円となりました。これは、前事業年度からの繰越工事、及び当第１四半期累計期間に受注した工事の進捗に伴う施工高の増加を主な要因としたものであります。また、セグメント利益は、前第１四半期累計期間比３億６千２百万円（75.2％増）増益の８億４千４百万円となりました。これは、売上高の増加や完成工事総利益率の改善等によるものであります。」
前年度通期および前第１四半期の減益傾向から、繰越工事・受注工事の進捗による施工高の増加と完成工事総利益率の改善により、建設事業は増収・増益となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「建設事業受注高は、前事業年度比22億８千５百万円（5.1％増）増加の471億３千４百万円となりました。建設事業売上高は、前事業年度からの繰越工事の施工高が増加したこと等により、前事業年度比15億７千３百万円（3.4％増）増収の476億２千１百万円となりました。一方、セグメント利益は、前事業年度比３億８百万円（6.9％減）減益の41億８千２百万円となりました。これは、売上高は増加したものの、完成工事総利益率が低下したこと等によるものであります。」
建設事業は通期で受注高・売上高が増加した一方、完成工事総利益率の低下等によりセグメント利益が減少する状態が確認された。 - FY2017-Q3建設事業の増収・利益率低下による減益継続有価証券報告書
「建設事業売上高は、前第３四半期累計期間比13億３千４百万円（4.0％増）増収の345億５千２百万円となりました。これは、前事業年度からの繰越工事、及び当第３四半期累計期間に受注した工事の進捗に伴い施工高が増加したことを主な要因としたものであります。また、セグメント利益は、前第３四半期累計期間比３億５千５百万円（10.6％減）減益の29億９千万円となりました。これは、売上高が増加したものの、完成工事総利益率が低下したこと等によるものであります。」
建設事業は、繰越工事および受注工事の進捗により増収となった一方、完成工事総利益率の低下等により減益となる状態が続いた。 - FY2017-Q2増収・完成工事総利益率低下による減益有価証券報告書
「建設事業売上高は、前第２四半期累計期間比５億９千１百万円（2.9％増）増収の209億３千６百万円となりました。これは、当第２四半期累計期間に受注した工事の進捗に伴い施工高が増加したことを主な要因としたものであります。また、セグメント利益は、前第２四半期累計期間比２億７千９百万円（15.4％減）減益の15億３千３百万円となりました。これは、売上高の増加があったものの、完成工事総利益率が低下したこと等によるものであります。」
建設事業は、受注工事の進捗に伴う施工高増加により増収となった一方、完成工事総利益率の低下等によりセグメント利益は減少した。 - FY2017-Q1受注増加と業績減少の分化有価証券報告書
「建設事業売上高は、前第１四半期累計期間比10億９千１百万円（11.3％減）減収の85億９千３百万円となりました。これは、受注高は増加したものの、前事業年度からの繰越工事の減少等により施工高が減少したこと等によるものであります。また、セグメント利益は、前第１四半期累計期間比３億７千３百万円（43.6％減）減益の４億８千２百万円となりました。これは、売上高の減少を主な要因としたものであります。」
前年度の受注・売上・利益がそろって減少した状態から、当四半期は受注高が増加する一方、繰越工事の減少等により売上高とセグメント利益が減少する形に変化した。 - FY2016初出有価証券報告書
「建設事業受注高は、前事業年度比30億８千４百万円（6.4％減）減少の448億４千９百万円となりました。建設事業売上高は、受注高の減少等により前事業年度比18億９千万円（3.9％減）減収の460億４千７百万円となりました。一方、セグメント利益は、前事業年度比７億８千１百万円（14.8％減）減益の44億９千万円となりました。」
当事業年度の建設事業について、受注高、売上高、セグメント利益がいずれも前事業年度比で減少した事実を示している。