読む価値
48定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
3.4
売上高の対前期増減率（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日非連結（個別）日本基準売上高60,003百万円前年比 +3.4%
営業利益6,911百万円前年比 -3.9%
経常利益7,508百万円前年比 -1.3%
純利益（親会社株主帰属）5,223百万円前年比 -0.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益293.11円
売上高営業利益率11.5%
期末の財政状態
総資産86,339百万円
うち純資産 74,702 百万円自己資本比率 86.5%前期末比 +1.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+4,258
投資-1,482
財務-5,297
純増減-2,521
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高14,838百万円
セグメント別売上高建設事業 58,885,318千円（前年比 +3.4%）、不動産事業 1,118,125千円（前年比 +3.8%）
セグメント別利益建設事業 6,825,275千円（前年比 -1.9%）、不動産事業 86,566千円（前年比 -63.4%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高69,000百万円（前年比 +15.0%）
営業利益5,900百万円（前年比 -14.6%）
経常利益6,300百万円（前年比 -16.1%）
純利益4,300百万円（前年比 -17.7%）
年間配当予想160円／株 → 160円／株（0.0%）
配当性向54.6%（2026年3月期）、65.9%（2027年3月期予想）
株主還元方針数年間の業績を考慮し安定的な配当の継続を重視し、節目では記念配当等により株主還元の充実を図る方針。数値目標は非開示。
業績の増減要因
売上高は当事業年度の受注高の増加を主因として増加。建設事業は受注高の増加、不動産事業は賃貸用不動産の売上高増加が要因。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 7,069千円 / 特別損失 固定資産売却損 501千円、固定資産除却損 29,685千円
減価償却費2,176,054千円
受注高・受注残高受注高 75,024,498千円 / 繰越工事高 44,383,406千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無
期末発行済株式数20,858,491株
期末自己株式数3,157,064株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 60,003百万円（前年比 +3.4%） |
| 営業利益 | 6,911百万円（前年比 -3.9%） |
| 経常利益 | 7,508百万円（前年比 -1.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 5,223百万円（前年比 -0.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 293.11円 |
| 売上高営業利益率 | 11.5% |
| 自己資本比率 | 当期末 86.5% / 前期末 85.4% |
| 総資産 | 86,339百万円 |
| 純資産 | 74,702百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 4,258百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,482百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -5,297百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 14,838百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 69,000百万円（前年比 +15.0%） / 営業利益 5,900百万円（前年比 -14.6%） / 経常利益 6,300百万円（前年比 -16.1%） / 純利益 4,300百万円（前年比 -17.7%） |
| 年間配当予想 | 160円／株 → 160円／株（0.0%） |
| 配当性向 | 54.6%（2026年3月期）、65.9%（2027年3月期予想） |
| 株主還元方針 | 数年間の業績を考慮し安定的な配当の継続を重視し、節目では記念配当等により株主還元の充実を図る方針。数値目標は非開示。 |
| セグメント別売上高 | 建設事業 58,885,318千円（前年比 +3.4%）、不動産事業 1,118,125千円（前年比 +3.8%） |
| セグメント別利益 | 建設事業 6,825,275千円（前年比 -1.9%）、不動産事業 86,566千円（前年比 -63.4%） |
| 受注高・受注残高 | 受注高 75,024,498千円 / 繰越工事高 44,383,406千円 |
| 減価償却費 | 2,176,054千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 7,069千円 / 特別損失 固定資産売却損 501千円、固定資産除却損 29,685千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 20,858,491株 |
| 期末自己株式数 | 3,157,064株 |
| 業績の増減要因 | 売上高は当事業年度の受注高の増加を主因として増加。建設事業は受注高の増加、不動産事業は賃貸用不動産の売上高増加が要因。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正地域別売上高減損損失連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。建設事業の売上高は当事業年度の受注高の増加を主因として増加し、不動産事業の売上高は賃貸用不動産の売上高増加により増加した。利益の減少について、全体的な具体的要因は明示されていない。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。