東建コーポレーション（1766）・施策引き上げ
IT業務システムとテレビ会議による全社業務の効率化
FY2017に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
5記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
サービス向上・効率化を支える情報システム構築63社が書いているテーマ・逆風0社・追い風63社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。36社中5社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている63社のうち14社を表示しています。上の文は63社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022引き上げ有価証券報告書
「2023年４月期は、「デジタル イノベーションの推進」をスローガンに掲げております。当社はオリジナルの業務支援システムの構築や、これまでに無かった新しいＷｅｂサイトの開発など現在に至るまで長く電子化・デジタル化に取り組んできました。2023年４月期につきましては、これらの電子化・デジタル化を融合・連携させ、事業活動や経営活動にイノベーションを起こすことを目指します。」
従来の業務電子化・オンライン化から、既存の業務支援システムとWebサイトを融合・連携させ、DX化を進める段階へ対象を広げている。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「2022年４月期につきましては、業務の「電子化・オンライン化」を推進し、新しい時代に対応した仕組みを作り、有効に活用していくことで「経営体質の強化」を図っていくなど、更なる当社グループの発展に努めてまいります。」
従来の業務システム構築やテレビ会議から対象を広げ、業務の電子化・オンライン化を2022年4月期の経営体質強化の中心施策として掲げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「ＩＴを用いた全社的な業務の効率化を実現する業務システムを構築し、また、機動的な会議運用を行うため、必要に応じて遠隔地においてはテレビ会議の形態で会議を開催する。」
IT業務システムと遠隔地でのテレビ会議による業務効率化を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「ＩＴを用いた全社的な業務の効率化を実現する業務システムを構築し、また、機動的な会議運用を行うため、必要に応じて遠隔地においてはテレビ会議の形態で会議を開催する。」
IT業務システムと遠隔地でのテレビ会議による業務効率化を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「ＩＴを用いた全社的な業務の効率化を実現する業務システムを構築し、また、機動的な会議運用を行うため、必要に応じて遠隔地においてはテレビ会議の形態で会議を開催する。」
ITを用いた業務システムの構築と、遠隔地でのテレビ会議による業務効率化を内部統制上の施策として初めて開示している。