リニューアル事業への取り組みの加速
FY2019-Q3に初出。17回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-11-09。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。16社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「今後の国内建設市場につきましては、建設投資は引き続き堅調に推移することが見込まれます。しかしながら、技能労働者の減少、時間外労働に関する上限規制の適用による影響や原材料価格の高止まり等が懸念されるとともに、新設等を主体とした「フロー」型から維持・修繕等の「ストック」型への需要の質的変化や、デジタルによる技術革新など構造変革が迫られております。」
本ファイリングではリニューアル事業の個別実績は示されていないが、建築リニューアルをコア事業とする長期経営計画上の位置づけを維持している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような情勢下におきまして当社グループでは、協力会社との関係強化や物価高騰への対応を図りつつ、「長期経営計画 “To zero, from zero.”」に基づき、国内土木・建築・建築リニューアル事業を「コア事業」、国際・不動産・新規事業を「戦略事業」と位置づけ、既存事業の深堀りと新規分野の模索など「知の深化」と「知の探索」を実践してまいります。」
建築リニューアルを含む国内事業をコア事業とする位置づけと、既存事業の深掘り・新規分野の探索を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような情勢下におきまして当社グループでは、協力会社との関係強化や物価高騰への対応を図りつつ、「長期経営計画 “To zero, from zero.”」に基づき、国内土木・建築・建築リニューアル事業を「コア事業」、国際・不動産・新規事業を「戦略事業」と位置づけ、既存事業の深堀りと新規分野の模索など「知の深化」と「知の探索」を実践してまいります。」
建築リニューアルを含む国内事業をコア事業とする位置づけと、既存事業の深掘り・新規分野の探索を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「国内土木・建築・建築リニューアル事業を「コア事業」、国際・不動産・新規事業を「戦略事業」と位置づけ、既存事業の深堀りと新規分野の模索など「知の深化」と「知の探索」を実践してまいります。」
建築リニューアルを含む国内事業をコア事業とする位置づけと、既存事業の深化を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「国内土木・建築・建築リニューアル事業を「コア事業」、国際・不動産・新規事業を「戦略事業」と位置づけ、「知の深化」と「知の探索」を実践し」
建築リニューアル事業を国内土木・建築とともにコア事業とする長期経営計画上の位置づけを再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「「長期経営計画“To zero, from zero.”」に基づき、国内土木・建築・建築リニューアル事業を「コア事業」、国際・不動産・新規事業を「戦略事業」と位置づけ、既存事業の深掘りと新規分野の模索など「知の深化」と「知の探索」を実践してまいります。」
建築リニューアル事業をコア事業とする位置づけと、既存事業の深掘り・新規分野の模索を引き続き示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「「長期経営計画 “To zero, from zero.”」に基づき、国内土木・建築・建築リニューアル事業を「コア事業」、国際・不動産・新規事業を「戦略事業」と位置づけ」
建築リニューアルを含む国内土木・建築をコア事業、国際・不動産・新規事業を戦略事業とする長期経営計画上の位置づけを再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当期が初年度となる「長期経営計画“To zero, from zero.”」に基づき、国内土木・建築・建築リニューアル事業を「コア事業」、国際・不動産・新規事業を「戦略事業」と位置づけ」
建築リニューアル事業を国内土木・建築とともにコア事業とする長期経営計画上の位置づけを、初年度の施策として再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「国内土木・建築・建築リニューアル事業を「コア事業」、国際・不動産・新規事業を「戦略事業」と位置づけ」
建築リニューアルを含む国内土木・建築をコア事業、国際・不動産・新規事業を戦略事業とする整理を、長期経営計画の初年度施策として再確認している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「国内土木・建築・建築リニューアル事業を「コア事業」、国際・不動産・新規事業を「戦略事業」と位置づけ」
リニューアル事業を収益多様化施策の一つとして扱っていた従来の整理から、国内土木・建築と並ぶコア事業へ位置づけを変更している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような情勢下におきまして当社グループは、「中期経営計画2018-2020『Shinka2020』」の基本方針に則り、国内建設事業におけるリニューアル事業及び戦略事業である不動産事業・国際事業を推進するとともに、ＩＣＴの積極活用により新たな価値を提供してまいりました。」
リニューアル事業を国内建設事業における施策として引き続き推進している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような情勢下におきまして当社グループは、「中期経営計画2018-2020『Shinka2020』」の基本方針に則り、国内建設事業におけるリニューアル事業及び戦略事業である不動産事業・国際事業を推進するとともに、ＩＣＴの積極活用により新たな価値を提供してまいりました。」
リニューアル事業を国内建設事業における施策として引き続き推進している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような情勢下におきまして当社グループは、「中期経営計画2018-2020『Shinka2020』」の基本方針に則り、国内建設事業におけるリニューアル事業及び戦略事業である不動産事業・国際事業を推進するとともに、ＩＣＴの積極活用により新たな価値を提供してまいりました。」
リニューアル事業を国内建設事業における施策として引き続き推進しているが、個別の完了実績や新たな数値目標は示していない。 - FY2019前進有価証券報告書
「一部工事の損益悪化に伴う売上総利益率の低下等があったものの、大型建築工事の進捗により完成工事高が増加したほか、子会社におけるリニューアル工事の増加等もあり、本業における業績は増収・増益と堅調に推移いたしました。」
リニューアル事業について、子会社における工事増加を本業の増収・増益要因の一つとして記載している。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「また、受注面におきましては、今後の市場拡大が見込まれる工事分野に積極的に挑戦し実力を蓄えるほか、引き続きリニューアル事業・不動産事業・国際事業等への取り組みを加速させ、収益源の多様化を図る所存です。」
リニューアル事業を、不動産事業・国際事業と並ぶ収益多様化の取り組みとして初めて明示し、取り組みを加速するとしている。