安藤・間（1719）・施策再掲
新築から維持更新までを支える建設事業基盤の強化
FY2018に初出。13回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
13記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
維持更新・リニューアル需要への対応強化28社が書いているテーマ・逆風0社・追い風31社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。19社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている28社のうち14社を表示しています。上の文は28社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
建設事業基盤の強化を含め、当社グループの事業内容について重要な変更がないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
新中期経営計画に基づく建設事業基盤の強化を含め、当社グループの事業内容について重要な変更がないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
建設事業基盤の強化を含む当社グループの事業内容について、重要な変更がないとしている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「・高速道路更新事業、上下水施設更新など維持更新分野へ注力」
新築から維持更新まで社会インフラを支えるという従来の建設事業基盤の方針を、高速道路更新、上下水施設更新、再開発などの具体的な重点分野へ整理している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
新中期経営計画に基づく建設事業基盤の強化を含め、事業内容に重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
新中期経営計画に基づく建設事業基盤の強化を含め、事業内容に重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「・建設事業 ：受注力×現場力×収益力の更なる強化」
従来の「新築から維持更新までを支える基盤創り」という表現から、建設事業の受注力・現場力・収益力を強化する枠組みへ重点施策を整理している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
新中期経営計画に基づく建設事業基盤の強化を含め、事業内容に重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
新中期経営計画に基づく建設事業基盤の強化を含め、事業内容について重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
新中期経営計画に基づく建設事業基盤の強化を含め、事業内容について重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
新中期経営計画に基づく建設事業基盤の強化を含め、事業内容について重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが営む事業の内容について、重要な変更はありません。」
新中期経営計画に基づく事業基盤強化を含め、事業内容について重要な変更はないとしている。 - FY2018初出有価証券報告書
「１．建設事業の充実・強化 新築から維持更新まで、社会インフラを広く支えるための基盤創り」
2019.3期～2021.3期の重点施策として、新築工事だけでなく維持更新まで社会インフラを広く支える建設事業基盤の構築を掲げている。