「IT」×「モノづくり」によるD2C事業
FY2024に初出。7回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2026-H1。直近の記載は2026-09-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- 2026-09-14前進決算説明資料
「AI・ITと機械・ロボット等を組み合わせた「フィジカルAI」を活用し、製造工程の自動化・省人化を推進」
「IT」×「モノづくり」の方針について、フィジカルAIによる製造工程の自動化・省人化という具体的な実装が示された。 - FY2027-H1再掲有価証券報告書
「こうした環境下において、当社グループは、顧客ニーズを的確に捉えた商品・サービスの企画・開発及び提案力の強化に取り組むとともに、製造・販売体制の効率化等を進め、顧客企業の販売促進活動を支援することで、事業の拡大に努めてまいりました。」
顧客ニーズに対応した商品・サービスの企画開発、提案力強化、製造・販売体制の効率化を通じて事業を拡大する基本方針を継続している。 - 2026-04-27前進経営計画
「当社は、岡山から日本全国を商売繁盛で元気にすべく、どんな商品が求められるかを考え、それらを多くの方に、簡単に早く安く提供する世界を「ＩＴ×モノづくり」の力を最大限に利用し実現していきます。」
「IT」×「モノづくり」を、全国への提供、低価格・短納期及び自社の事業モデルに結び付けて改めて具体化している。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社が有するECを活用した小ロット・多品種案件の受注力、自社開発システムによる業務効率化及びオンデマンド印刷を中心とした生産体制に加え、東京ネオプリント株式会社の有する営業対応による法人顧客基盤、中ロットから大ロット案件への対応力及びシルクスクリーン印刷設備を組み合わせることで、事業基盤の強化を図っております。」
「IT」×「モノづくり」の方針が、東京ネオプリントの法人営業・大ロット生産設備との組み合わせによるグループ事業基盤強化へ進展している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「加えて、同社の技術力と当社の IT 技術を融合させることで、新たな商品やサービスの提供も可能になると考えております。また、のぼり旗・幕の製造販売の分野においては比較的規模の大きな会社が限られているため、本件株式取得によりスケールメリットによる材料単価の大幅な削減、外部委託していた縫製業務等の一部をグループ内で内製化するなどのシナジー効果が見込まれ、当社グループの競争力強化につながるものと期待しております。」
既存の「IT」×「モノづくり」方針が、東京ネオプリントの技術・生産設備との融合、グループ内製化、材料単価削減という具体的な買収シナジーとして進展している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社は、「「IT」×「モノづくり」の力で世の中を変える。」をミッションに掲げ、伝統的な印刷業界でインターネットを活用し、D2C（Direct to Consumer）ビジネスモデルと効率的な社内管理システムを自社独自で構築することで、必要な時に必要な分だけを低価格かつ迅速に制作し、安定した品質の商品を顧客に届けるべく、事業を展開しております。」
IT、自社システム、内製製造を組み合わせる基本方針を引き続き明記している。 - FY2024初出有価証券報告書
「「「IT」×「モノづくり」の力で世の中を変える。」をミッションに掲げ、伝統的な印刷業界でインターネットを活用し、D2C（Direct to Consumer）ビジネスモデルと効率的な社内管理システムを自社独自で構築することで、必要な時に必要な分だけを低価格かつ迅速に制作し、安定した品質の商品を顧客に届けるべく、事業を展開しております。」
インターネット、自社システム、内製製造を組み合わせた事業モデルを基本的な企業方針として示している。