三井松島ホールディングス（1518）・目標前進
ROA重視による資産効率・収益基盤の強化
FY2018に初出。5回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載はFY2025。
5記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
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- FY2025前進有価証券報告書
「ＰＢＲ＝１倍以上、ＲＯＥ８％以上を意識し、今後３年間の経営戦略を以下とする。」
ROE8％以上を重視する方針が、PBR1倍以上と併せて今後3年間の経営戦略に明示され、当連結会計年度のROEは13.43％となっている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、収益性の維持・拡大と共に、株主に対する十分な利益還元を行うことを目指しており、自己資本に対する経営の効率性を表す自己資本利益率（ＲＯＥ）を重視しております。」
ROAからROEへ切り替えた前年度の指標重視方針を、引き続き経営指標として記載している。 - FY2020数値目標を明示有価証券報告書
「中期経営計画の主な数値目標 a. 非石炭生産事業の営業利益 47億円（2024年３月期） b. ＲＯＥ ８％以上（2024年３月期）」
従来のROE重視方針に加え、2024年3月期までのROE8％以上という数値・期限付き目標を明示している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループは、収益性の維持・拡大と共に、株主に対する十分な利益還元を行うことを目指しており、自己資本に対する経営の効率性を表す自己資本利益率（ＲＯＥ）を重視しております。」
前年度に重視するとしていたROAから、自己資本に対する効率性を示すROEへ、目標指標の表現が切り替わっている。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは、資産の効率的な運用を行うと共に健全な財務体質を維持しつつ、強固な収益基盤を構築し更なる成長を目指す観点から、総資産経常利益率（ＲＯＡ）を重視しております。」
総資産経常利益率（ROA）を、資産効率・財務体質・収益基盤をみる重視指標として初めて独立して記載している。