株式報酬型ストックオプションによる潜在的希薄化
FY2017-Q2に初出。24回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載はFY2025。
住石ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに53社。
- FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。」
第二種優先株式の普通株式転換が完了し、新株予約権も存在しないため、希薄化効果を有する潜在株式がない状態となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「(2）潜在株式調整後１株当たり四半期純利益 12円22銭 87円72銭 （算定上の基礎） 親会社株主に帰属する四半期純利益調整額 （百万円） - - 普通株式増加数（千株） 8,330 8,330 （うち優先株式） (8,330) (8,330)」
潜在株式調整後四半期純利益の算定を継続し、潜在的な普通株式増加数は第二種優先株式による8,330千株のみとされている。 - FY2024-Q2希薄化後EPS算定の再開有価証券報告書
「(2）潜在株式調整後１株当たり四半期純利益 89円43銭 （算定上の基礎） 普通株式増加数（千株） 8,330 （うち優先株式） (8,330)」
前四半期は四半期純損失のため希薄化後EPSを記載していなかったが、当四半期は利益計上に伴い、第二種優先株式による普通株式増加数8,330千株を含む希薄化後EPS89円43銭を算定している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の潜在株式調整後１株当たり四半期純利益については、潜在株式は存在するものの１株当たり四半期純損失であるため記載しておりません。」
潜在株式は存在するものの、当四半期は1株当たり四半期純損失となったため、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益を記載していない。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「普通株式増加数（千株） 8,330 （うち優先株式） (8,330)」
潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定上、潜在的な普通株式増加数は第二種優先株式による8,330千株のみが示されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「普通株式増加数（千株） 8,330 （うち優先株式） (8,330)」
潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定上、潜在的な普通株式増加数は第二種優先株式による8,330千株のみが示され、新株予約権による増加は記載されていない。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの１株当たり当期純損失であるため記載しておりません。」
未行使ストックオプションが全て放棄され、当連結会計年度末の新株予約権残高もなくなったため、新株予約権による潜在的な普通株式増加要因が解消されている。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「また、それに伴い未行使のストックオプションとしての新株予約権は全て放棄されております。」
未行使のストックオプションが全て放棄され、同新株予約権による潜在的な普通株式増加要因がなくなった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「第12期第１四半期連結累計期間及び第13期第１四半期連結累計期間の潜在株式調整後１株当たり四半期純利益については、潜在株式は存在するものの１株当たり四半期純損失であるため記載しておりません。」
潜在株式は存在するものの、当四半期も1株当たり四半期純損失のため、希薄化後EPSを記載していない。 - FY2020悪化有価証券報告書
「普通株式増加数（千株） 9,849 （うち優先株式） （8,330） （うち新株予約権） （1,519）」
潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上、新株予約権による普通株式増加数が前期の1,151千株から1,519千株へ増加した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「普通株式増加数（千株） 9,434 9,773 （うち優先株式） （8,330） （8,330） （うち新株予約権） （1,104） （1,443）」
潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定上、新株予約権による普通株式増加数が前年同期の1,104千株から1,443千株へ増加した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「普通株式増加数（千株） 9,396 9,682 （うち優先株式） （8,330） （8,330） （うち新株予約権） （1,066） （1,352）」
潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定上、新株予約権による普通株式増加数が前年同期の1,066千株から1,352千株へ増加した。 - FY2020-Q1損失により希薄化後EPS非表示有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の潜在株式調整後１株当たり四半期純利益については、潜在株式は存在するものの１株当たり四半期純損失であるため記載しておりません。」
潜在株式は存在するものの、当四半期は1株当たり四半期純損失となったため、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益を記載していない。 - FY2019悪化有価証券報告書
「普通株式増加数（千株） 9,481 （うち優先株式） （8,330） （うち新株予約権） （1,151）」
潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上、新株予約権による普通株式増加数は1,151千株となり、前期の942千株から増加した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「普通株式増加数（千株） 9,219 9,434 （うち優先株式） （8,330) （8,330) （うち新株予約権） （889） （1,104）」
潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定上、新株予約権による普通株式増加数が前第3四半期の889千株から1,104千株へ増加した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「（うち新株予約権） （806） （1,066）」
潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定上、新株予約権による普通株式増加数が前第2四半期の806千株から1,066千株へ増加している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「普通株式増加数（千株） 8,993 9,318 （うち優先株式） (8,330) (8,330) （うち新株予約権） (663) (988)」
潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定上、新株予約権による普通株式増加数が前期末の663千株から988千株へ増加した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「普通株式増加数（千株） 9,272 （うち優先株式） （8,330） （うち新株予約権） （942）」
潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上、新株予約権による普通株式増加数は前回の889千株から942千株へ増加した。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「普通株式増加数（千株） 8,884 9,219 （うち優先株式） （8,330） （8,330） （うち新株予約権） （554） （889）」
潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定上、新株予約権による普通株式増加数が前第3四半期の554千株から889千株へ増加している。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「普通株式増加数（千株） 8,822 9,136 （うち優先株式） （8,330） （8,330） （うち新株予約権） （492） （806）」
潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定上、新株予約権による普通株式増加数は806千株となり、前回FY2018-Q1で示された663千株から増加している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「普通株式増加数（千株） 8,686 8,993 （うち優先株式） (8,330) (8,330) （うち新株予約権） (356) (663)」
潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定上、新株予約権による普通株式増加数が663千株となり、前連結会計年度末の610千株から増加した。 - FY2017悪化有価証券報告書
「普通株式増加数（千株） 8,940 （うち優先株式）（8,330） （うち新株予約権）（610）」
潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上、新株予約権による普通株式増加数が610千株となり、前四半期報告時の554千株から増加している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「普通株式増加数（千株） 8,662 8,884 （うち優先株式） （8,330) （8,330） （うち新株予約権） （332） （554）」
潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定上、新株予約権による普通株式増加数554千株を引き続き希薄化要因として開示している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「新株予約権の目的となる株式の数 309,700株」
発行された株式報酬型ストックオプションは普通株式309,700株を目的とし、将来行使された場合の潜在的な株式数増加要因として開示されている。