新型コロナウイルス感染拡大による経済・業績影響
FY2020に初出。16回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに50社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症における行動制限の緩和により、景気や個人消費は緩やかに回復していますが、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化や、世界的な金融引締めに伴う影響など依然として先行き不透明な状況となっております。」
行動制限緩和による景気・個人消費の回復と、ロシア・ウクライナ情勢および金融引締めによる不透明性が併存する状況を再掲している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症における行動制限の緩和により、経済活動の正常化が進むと共に個人消費が回復傾向となったものの」
行動制限の緩和と経済活動の正常化・個人消費の回復傾向を示しつつ、感染症影響後の経済環境について回復と不透明性が併存する状況を再掲している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症における行動制限の緩和により、経済活動の正常化が徐々に進むと共に個人消費が回復傾向となったものの」
行動制限の緩和と経済活動の正常化が進む一方、感染症影響後の経済環境について回復と不透明性が併存する状況を継続して記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症における行動制限の緩和により、経済活動の正常化が徐々に進むと共に個人消費が回復傾向となったものの」
行動制限の緩和と経済活動の正常化が徐々に進み、感染症による顧客稼働率・物流制約中心の影響から緩和方向にあるとの説明を継続している。 - FY2023対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症に伴う行動制限の終息により、社会経済活動の是正化が進み景気回復の動きが期待されるものの」
行動制限の終息と社会経済活動の正常化が示され、感染症による事業影響の説明は従来の顧客稼働率低下・物流制約中心の記述から緩和方向へ変化した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「主力である石炭事業部門において、新型コロナウイルス感染症拡大により稼働率が低下していた顧客の回復傾向が引続きみられたほか、ロシア・ウクライナ情勢の長期化の影響等により、石炭市況の高騰が続きました。」
感染症拡大で稼働率が低下していた顧客の回復傾向が引き続きみられる一方、ロシア・ウクライナ情勢の長期化による石炭市況高騰も続いている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「主力である石炭事業部門において、新型コロナウイルス感染症拡大により稼働率が低下していた顧客の回復傾向が引続きみられたほか、ロシア・ウクライナ情勢の長期化の影響等により、石炭市況の高騰が続きました。」
新型コロナウイルス感染症により稼働率が低下していた石炭事業の顧客について、回復傾向が引き続きみられた。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループ（当社、連結子会社及び持分法適用会社）の事業につきましては、主力である石炭事業部門や新素材事業部門において、新型コロナウイルス感染症拡大により稼働率が低下していた顧客の回復傾向がみられました。」
新型コロナウイルス感染症により稼働率が低下していた石炭・新素材事業の顧客について、回復傾向が通期でもみられたと説明している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「当社グループ（当社、連結子会社及び持分法適用会社）の事業につきましては、主力である石炭事業部門や新素材事業部門において、新型コロナウイルス感染症拡大により稼働率が低下していた顧客の回復傾向がみられました。」
新型コロナウイルス感染症で稼働率が低下していた石炭・新素材事業の顧客について、回復傾向が続いていると説明している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「当社グループ（当社、連結子会社及び持分法適用会社）の事業につきましては、主力である石炭事業部門や新素材事業部門において、新型コロナウイルス感染症拡大により稼働率が低下していた顧客の回復傾向がみられ、石炭事業、新素材事業及び採石事業とも業績は堅調に推移しました。」
新型コロナウイルス感染症で稼働率が低下していた顧客に回復傾向がみられ、石炭・新素材・採石の3事業とも堅調に推移したと説明している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「当社グループ（当社、連結子会社及び持分法適用会社）の事業につきましては、主力である石炭事業部門や新素材事業部門において、新型コロナウイルス感染症拡大により稼働率が低下していた顧客の回復傾向がみられるようになってまいりました。」
新型コロナウイルス感染症により稼働率が低下していた石炭事業・新素材事業の顧客について、回復傾向がみられるとの説明に変化した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社、連結子会社及び持分法適用会社）の事業につきましては、主力である石炭事業部門や新素材事業部門において、新型コロナウイルス感染症拡大により、顧客の稼働率低迷等が継続しており、業績に影響が生じております。」
新型コロナウイルス感染症による石炭・新素材事業の顧客稼働率低迷等が通期でも継続し、業績に影響していると再掲している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社、連結子会社及び持分法適用会社）の事業につきましては、主力である石炭事業部門や新素材事業部門において、新型コロナウイルス感染症拡大により、引き続き顧客の稼働率低迷等が継続しており、業績に影響が生じております。」
新型コロナウイルス感染症による石炭・新素材事業の顧客稼働率低迷等が継続し、業績に影響していると再掲している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社、連結子会社及び持分法適用会社）の事業につきましては、主力である石炭事業部門や新素材事業部門において、新型コロナウイルス感染症の影響により、引き続き顧客の稼働率低下や物流の制約等が継続しており、業績に影響が生じております。」
新型コロナウイルス感染症による顧客稼働率低下・物流制約が石炭事業と新素材事業で引き続き発生し、業績に影響している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループ（当社、連結子会社及び持分法適用会社）の事業につきましては、主力である石炭事業部門や新素材事業部門に於いて、新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、顧客の稼働率低下や物流の制約等が発生しており、業績に影響が生じております。」
新型コロナウイルス感染症に伴う顧客稼働率の低下や物流制約が石炭事業・新素材事業で実際に発生し、業績へ影響している。 - FY2020初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の猛威により、経済基調は急速に悪化しており、先行きについて極めて厳しい状況が続くと見込まれております。その結果が当社グループの財政状態、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の拡大と経済基調の急速な悪化を新たなリスクとして記載し、財政状態・経営成績への影響可能性を示している。