リコール対応案件の減少による住環境向け建築サービスの下押し
FY2022-Q1に初出。15回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-08-07。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025悪化有価証券報告書
「リコール対応の売上高は214,153千円（前年同期比68.2％）となりました。」
リコール対応売上高が前年同期比68.2％となり、前年度の前年同期比144.0％から減少に転じた。リコール案件の下押しが再び数値に現れている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「リコール対応の売上高は、121,926千円（前年同期比90.6％）となりました。」
リコール対応売上高が前年同期比90.6％となり、前年度の通期では前年同期比144.0％だった状態から減少に転じた。リコール案件の下押しが再び数値に現れている。 - FY2024対処有価証券報告書
「リコール対応の売上高は314,154千円（前年同期比144.0％）となりました。」
大型リコール案件終了による下押しが過去に生じた一方、リコール対応売上高は前年同期比144.0％となり、前年同期割れから増収へ転じた。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「リコール対応の売上高は、134,643千円（前年同期比96.6％）となりました。」
リコール対応売上高は前年同期割れが続くものの、前回開示の前年同期比84.7％から96.6％へ改善しており、リコール案件減少による下押しは一部緩和されている。 - FY2024-Q1再記載有価証券報告書
「リコール対応の売上高は、66,276千円（前年同期比84.7％）となりました。」
前四半期の説明では個別記載が確認できなかった大型リコール対応について、住環境向け建築サービスの内訳として再び記載している。リコール対応売上高は前年同期比84.7％となった。 - FY2023-Q3削除有価証券報告書前四半期まで記載されていた大型リコール対応案件の終了による住環境向け建築サービスへの下押しについて、当四半期の経営成績説明では個別の記載が確認できない。
- FY2023-Q2対処有価証券報告書
「定期点検数の増加や単価上昇、リコール対応の新規大型案件獲得により、同社の住環境向け建築サービスの売上高は1,205,387千円（前年同期比112.9％）となりました。」
大型リコール対応案件の終了による下押しが過去に生じた一方、定期点検数の増加、単価上昇、新規大型案件の獲得により住環境向け建築サービスが前年同期比増収となった。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「定期点検数の増加や単価上昇、リコール対応の新規大型案件獲得により、同社の住環境向け建築サービスの売上高は589,937千円（前年同期比113.5％）となりました。」
大型リコール対応案件の終了による下押しが過去に生じた一方、新規大型案件の獲得、定期点検数の増加、単価上昇により住環境向け建築サービスが前年同期比増収となった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「定期点検は順調に推移したものの、継続案件として対応しておりました大型のリコール対応が終了したことなどにより、同社の住環境向け建築サービスの売上高は2,217,779千円（前年同期比93.5％）となりました。」
大型リコール対応の終了が住環境向け建築サービスの減収要因となった状況を通期実績でも確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「アフター定期点検は順調に推移したものの、継続案件として対応しておりました大型のリコール対応が終了したことなどにより、同社の住環境向け建築サービスの売上高は1,615,298千円（前年同期比87.7％）となりました。」
大型リコール対応の終了が住環境向け建築サービスの減収要因となった状況を再掲している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「アフター定期点検は順調に推移したものの、継続案件として対応しておりました大型のリコール対応が終了したことなどにより、同社の住環境向け建築サービスの売上高は1,068,023千円（前年同期比83.9％）となりました。」
大型のリコール対応案件が終了し、住環境向け建築サービスの売上高が前年同期比83.9％に減少した。前回開示のリコール対応案件減少が、具体的な売上減少要因として顕在化している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「住宅関連サービスは足元でのリコール対応案件の減少の影響を受けております。」
リコール対応案件の減少が住宅関連サービス、とくに住環境向け建築サービスの売上減少要因として初めて明示された。同サービスの売上高は前年同期比20.4％減、株式会社バーンリペア分は前年同期比24.6％減となっている。