建材・ソーラーパネル等の材料価格高騰
FY2016に初出。21回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
グリーンエナジー&カンパニーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに48社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループの太陽光発電施設のソーラーパネル等の材料や住宅の建材は、為替相場の変動等により仕入価格が高騰することが考えられ、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
ソーラーパネル等の材料および住宅建材について、為替変動等による仕入価格高騰リスクを継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また、ウクライナ戦争やガザ地区での紛争によるエネルギー安全保障への意識の高まりから、化石燃料から再生可能エネルギーへのシフトが進み、日本においても、物価高騰が続く中、再生可能エネルギーの導入が一段と進んでおります。」
エネルギー安全保障や物価高騰が続く調達・事業環境を継続して開示している。 - FY2024-Q2半導体不足の解消と物価高継続有価証券報告書
「コロナ終息による消費活動の活発化、インバウンド需要の回復、半導体不足の解消などにより経済活動が正常化する一方で、海外経済の減速や円安・物価高の影響もあり個人消費が減少するなど力強さに欠ける状況となりました。」
従来懸念されていた半導体不足については解消が示された一方、円安・物価高による原材料・調達環境および需要への影響は残ると記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「ウクライナ情勢の長期化に伴うエネルギー価格や為替変動による原材料価格や原油価格の高騰が重なったことにより、引き続き厳しい環境下にあります。」
ウクライナ情勢の長期化、エネルギー価格・原材料価格・原油価格の高騰および為替変動による調達コスト環境上の懸念を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における我が国の経済は、コロナウイルス感染症の終息により緊急事態宣言やまん延防止等重点措置が全国的に解除されましたが、コロナ禍に続きロシアのウクライナ侵攻も勃発するなど世界情勢が不安な中、資源価格の高騰により、エネルギーや原材料価格の上昇がインフレ圧力を生んでおり、国内景気は依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原材料・エネルギー価格の上昇、資源価格高騰、ウクライナ情勢によるコスト環境への懸念を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方で為替の変動、原材料及び原油価格の上昇は継続しており、依然として不透明な状況で推移しております。」
為替変動、原材料価格および原油価格の上昇が継続していることを、材料・調達環境上の懸念として記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「長期化するウクライナ情勢で加速する資源・エネルギーの供給不足に加え、急速な円安の進行等によって、仕入価格・物流コストの上昇等が企業活動に影響を及ぼし、依然先行きが不透明な経済情勢にて推移いたしました。」
従来の部資材・エネルギー・物流コスト上昇や半導体不足に加え、急速な円安、資源・エネルギー供給不足および仕入価格上昇が企業活動に影響していると記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、ロシア・ウクライナ情勢による部資材、エネルギー及び物流コストの上昇や、世界的な半導体不足が長期化しており、引き続き厳しい環境下にあります。」
部資材、エネルギー及び物流コストの上昇、半導体不足の長期化という材料・調達環境上の懸念を継続して記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「足元の事業環境では、半導体不足や物流費用、原材料など価格高騰の長期化が当社に及ぼす影響も懸念し引き続き動向に注視しております。」
半導体・原材料不足と価格高騰に加え、物流費用を含む価格高騰の長期化による影響を懸念している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「一方で、足元では、半導体不足や物流費用、原材料など価格高騰の長期化による影響が懸念されており、引き続き今後の動向に注視する必要があります。」
従来の半導体・原材料不足や価格高騰に加え、物流費用を含む価格高騰の長期化による影響が懸念されると記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、建設資材等の原材料の価格が上昇傾向にあり、今後の動向には十分留意する必要があります。」
建設資材等の原材料価格が上昇傾向にあることを、従来からの材料価格上昇リスクとして継続して記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、新型コロナウイルス感染症拡大による影響が長期化しており、また、世界的な規模での半導体や木材資源の不足及び価格の高騰等、経済の動向や企業業績に与える影響懸念等、今後の景気動向については依然として不透明な状況が続くと見込まれます。」
従来の材料価格高騰リスクに加え、世界的な半導体・木材資源の不足と価格高騰を具体的な経営環境上の懸念として記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社の太陽光発電施設のソーラーパネル等の材料や住宅の建材は、為替相場の変動等により仕入価格が高騰することが考えられ、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
太陽光パネル等と住宅建材の仕入価格高騰リスクを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社の太陽光発電施設のソーラーパネル等の材料や住宅の建材は、為替相場の変動等により仕入価格が高騰することが考えられ、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
太陽光パネル等と住宅建材の仕入価格高騰リスクを継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「住宅事業におきましては、政府による消費税増税後の落ち込み防止策として住宅ローン減税の延長が決定し、また今後予定されている税率の引き上げを前に住宅取得の関心が継続する中、原材料費の上昇や人手不足等の不安定要素もあり、経営環境は不透明感が残る中での推移となりました。」
原材料費の上昇を住宅事業の経営環境における不安定要素として継続して記載している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「人材不足による人件費および原材料費の上昇による企業経営へのコスト上昇圧力の強まり」
原材料費の上昇について、企業経営へのコスト上昇圧力が強まっていると記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社の太陽光発電設備のソーラーパネル等の材料や住宅の建材は、為替相場の変動等により仕入価格が高騰することが考えられ、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
太陽光パネル等と住宅建材の仕入価格高騰リスクを継続して記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「住宅事業におきましては、依然として住宅ローン金利は低利で安定しており、新設住宅着工戸数は堅調な推移となっておりますが、原材料費の上昇や人手不足などの不安定要素もあり、経営環境は不透明感が残る中での推移となりました。」
住宅事業について、原材料費の上昇を経営環境の不安定要素として継続して記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「住宅事業におきましては、継続する日銀のマイナス金利政策などを背景に住宅ローン金利は低利で安定しており、新設住宅着工戸数は堅調な推移となっておりますが、原材料費の上昇や人手不足などの不安定要素もあり、経営環境は不透明感が残る中での推移となりました。」
住宅事業について、原材料費の上昇を経営環境の不安定要素として継続的に記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社の太陽光発電設備のソーラーパネル等の材料や住宅の建材は、為替相場の変動等により仕入価格が高騰することが考えられ、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
太陽光パネル等と住宅建材の仕入価格高騰リスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の住宅の建材や太陽光発電設備のソーラーパネル等の材料は、為替相場の変動等により仕入価格が高騰することが考えられ、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
住宅とエナジーの双方に関係する調達コストリスク。