環境・社会・経済の持続可能性への取り組み
FY2016に初出。6回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」は2026-08-17。直近の記載は2026-10-07。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに2社。
- 2026-10-07実績引用その他開示
「今後も「タマストラクチャー」を通じた国産材の安定的な調達・活用を推進するとともに、森林資源の有効活用や国内林業の活性化につながる取り組みを継続し、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。」
国産材の活用、森林資源の有効活用、国内林業の活性化および持続可能な社会への貢献を、受賞および今後の継続方針として記載した。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは、気候関連リスクと機会を評価する主要な指標として、温室効果ガス（GHG）排出量（Scope1、Scope2）を管理しています。現時点では国内グループ会社と連携し、国内拠点を対象に算定を実施していますが、将来的には算定範囲を連結グループ全体に拡大する予定です。また、脱炭素化の重要性を認識しており、パリ協定水準（1.5℃目標）のGHG排出削減目標の策定を検討しています。」
サステナビリティ開示を、気候変動シナリオ分析、Scope1・Scope2のGHG排出量管理、算定範囲の連結グループ全体への拡大方針、1.5℃目標に沿った削減目標の検討へ具体化した。 - 2026-08-17前進その他開示
「当社はこれまでも、事業活動を通じて被災地の復旧・復興支援に取り組んでまいりました。今後も、全社を挙げて地域社会への貢献と被災地支援に取り組んでまいります。」
被災地支援として支援金100万円を寄付し、地域社会への貢献と被災地支援を全社的に継続する方針を具体的な行動とともに示した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループのサステナビリティに関する考え方及び取り組みは、次のとおりです。なお、文中にある将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものです。 当社グループは「より良いものをより安く 提供することにより 社会に奉仕する」という経営方針のもと当社グループの事業そのものがサステナビリティへの取り組みに繋がることと認識したうえで、環境・社会・経済において、持続可能な社会形成に貢献しております。」
従来のCSR・環境対応の記載から、サステナビリティに関する考え方、ガバナンス、戦略、リスク管理、指標・目標を独立した章で体系的に開示する構成へ広がった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、CSR（企業の社会的責任）の一環として、国産材の積極的な利用を通じて取り組んでいる森林保護のための社会貢献活動に、株主の皆様にも参加いただけるよう、②記載の優待品に代えて優待品相当額を当社が株主様に代わって、公益社団法人国土緑化推進機構「緑の募金」へ寄付させていただきます。」
国産材利用と森林保護を通じて持続可能性に取り組む姿勢を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、環境性能の高い商品の開発や、国内森林資源の有効利用、地域産業の活性化に取り組み、環境・社会・経済において、持続可能な社会の形成に貢献してまいります。」
商品開発、森林資源の利用、地域産業の活性化を持続可能性の具体的な取り組みとしている。