週明けの市場ではドル買いが優勢となり、ユーロドルは下落が主導。仏長期債動向に市場の焦点が集まっている。
週明けのマーケットではドル買いが優勢となり、ユーロドルは1.1160付近まで下落して年初来安値を更新した。フランス長期債の利回り上昇と独仏債利回り格差の拡大が顕著となっている。フランスの財政赤字拡大や政情不安が背景として挙げられている。教育環境の整備不足をめぐるデモの動向も取り上げられている。
ドル円は157.50割れ水準から158.10台までのレンジで方向感に欠ける振幅となり、クロス円は総じて円高方向へ押し下げられている。株式市場は前週の米雇用統計の弱さを背景に強含みだが、債券動向が主眼となる展開が続く見通し。
市場全体の動きとしては株高の傾向が目立つ一方で、ドルの全面高が進む局面ではリスク選好の動きが抑制される可能性が指摘されている。今後は欧州市場でのユーロ安がドル高・円高の圧力と交錯する展開が想定され、ドル指数の動向に注意が必要とされる。
経済指標の発表予定にはフランス・ドイツ・ユーロ圏・英国・米国の非製造業PMI確報値(9月)、ユーロ圏PPI(8月)、米ISM非製造業景気指数(9月)などが含まれる。これらの発表や要人発言が相場の短期的な変動要因となる見込み。