パソナHRソリューションが外国籍人材の活躍と定着に関する実態調査を実施。企業と外国籍人材の認識ギャップが、長期就業に必要とされる支援の要点として浮かび上がった。
調査は、企業側の課題として最も多く挙げられたのがコミュニケーション（46％）であり、次いで異文化対応（36％）であると報告した。
外国籍人材が長期就業に必要と考える支援として、メンター制度（22％）と異文化理解（20％）が上位に挙がった。
外国籍人材の職場での困りごととしては、仕事の知識・スキル習得が最多で19％となった。
日本語レッスンを受けた外国籍人材は職場満足度が高い傾向が見られ、長期就業に必要な支援としてはメンター制度（22％）、異文化理解（20％）、評価基準の明確化（19％）が挙げられている。