日本マイクロニクスの株価は10月中旬に14千円台へ下落。HBM需要は堅調だが、次の決算で利益計画の達成を確認するまで新規買いを急がないとの見方が広がっている。
日本マイクロニクスの株価は2026年10月15日9時07分時点で14,410円となり、10月6日の場中安値14,690円を下回った。過去には9月の安値13,790円、13,170円を参照価格として下値を探る動きがあった。
HBMの検査需要が業績を支えている一方で、急落後の新規購入は安値更新が止まらず、11月決算で利益計画の達成を確かめてから判断する見通し。株価指標は10月14日終値ベースの予想PERが約25倍台へと低下している。
HBMの増産が検査需要を押し上げるとされ、プローブカードを核とする主力事業の収益が支えとなっている。26年上期の売上高は492.06億円、営業利益は155.57億円で前年同期比大幅増。
増産投資の拡大に伴い、26年の設備投資は210億円、27〜28年にかけて追加投資241億円を予定している。減価償却費の増加や研究開発費の増額により、今後の採算が設備稼働と売上の組み合わせ次第で左右される見通し。
市場の下値確認として、11月の3Q累計決算で売上高742億円、営業利益224億円と比べ、通期計画の達成状況が株価評価を左右する要因となる。
まとめとして、急落後の新規購入は利益計画の達成を確かめてから検討し、過去安値の到達だけで買いを決めず、出荷前倒し後の採算と通期計画の維持を重視するべき、という内容だった。