全国の40代〜70代男女406名を対象にした調査で、働く60代の年間衣料品支出が非就労を上回り、40代・50代の就労層をも上回る結果となった。65歳雇用確保義務化の認知と就労延長意向も高い。
オンワードホールディングスが実施した「働く大人世代のファッション消費に関するアンケート調査」によれば、就労を継続する60代の年間ファッション支出は、非就労層を上回るだけでなく、現役世代である40代・50代の就労層の支出をも上回る傾向が示された。これにより、働く60代がファッション市場を支える重要な消費主体になる可能性が示唆された。調査対象は全国の40代〜70代の男女406名で、調査期間は2026年8月28日実施。
TOPICS①では、65歳雇用確保義務化について就労者の約7割が好意的と回答し、認知度は83.3％に達した。制度を知ったことで就労意向が長く働く方向へ変化する人が約半数にのぼることも明らかとなった。
TOPICS②では60代の就労者の衣料品支出が非就労者の約2.4倍であることが示され、60代の就労者の年間支出は約3.2万円、非就労者は約1.3万円という差が最も大きかった。さらに、60代の就労者の支出額は40代・50代の就労層の支出をも上回っていた。こうした結果から、働くシニアは今後もファッション市場で存在感を持ち続けると結論づけられている。