日経平均993円安で6万9000円台割れ、AI半導体に利益確定売り

8日の東京株式市場で日経平均株価は続落し、前日比993円60銭（1.42%）安の6万9042円11銭で取引を終えた。この日の安値水準での終値となり、心理的な節目を下回った。東証プライム市場では値下がり銘柄が全体の8割弱に達し、TOPIXは1.51%安の4091.46で引けた。

米国市場の株安と長期金利の先高観を背景に、AI・半導体関連株を中心に利益確定売りが広がった。前日の米長期金利上昇と欧州の財政懸念が世界的な金利上昇圧力となり、日本株にも売りが波及した。中東情勢の不透明感も投資心理を冷やした。

個別ではソフトバンクグループ、東京エレクトロンなどが利益確定売りに押され、TDK、村田製作所、フジクラも下落。銀行株は長期金利の低下を受けて軟調となり、建機株のコマツやクボタの下げも目立った。一方、リクルートホールディングスや野村総合研究所、トレンドマイクロなどのソフトウエア関連は買われ、海運株も上昇した。

半導体受託生産のTSMCは過去最高売上高となる1兆4900億台湾ドルを報告したが、日本株の反応は限られた。アドバンテストは朝安後に買いが入る局面もあったが、全体を押し上げるには至らず。ツルハホールディングスは決算発表後しっかりだった。市場関係者は短期的に7万円前後で推移するとの見方を示している。