日経平均は寄り付き後に反発し、後場に買い戻しが広がって高値引けとなった。前日の米市場の動向やAI開発の懸念、長期金利上昇などが背景として挙げられる。
前日の米株式市場は続落となり、原油価格の上昇とAI開発の減速懸念が売り材料となった。16日の日本市場は日経平均が反発し、寄り付き後に一時プラス圏へと転じたものの、買いは長続きせず、再び弱含みとなる場面もあった。後場に韓国総合株価指数の上昇を背景に買い戻しが広がり、63,000円台を回復して大引けへと向かった。
大引けの終値は日経平均が前日比438.90円高の63,923.00円となり、東証プライムの売買高は176億909万株、売買代金は6兆7075億円だった。業種別では石油・石炭製品や鉱業、繊維製品が上昇した一方、医薬品や情報・通信、空運は下落した。市場全体の上昇銘柄は約67.4%、下落銘柄は約29.0%に及んだ。
個別銘柄では上昇銘柄に東エレク、アドバンテ、ファーストリテ、TDK、リクルートHDなどが挙げられ、下落銘柄にはソフトバンクG、コナミG、ニトリHD、メルカリ、良品計画などが含まれた。投資家は原油動向や長期金利の動向、AI関連銘柄の動きを注視している状況が伝えられた。
マーケット概況として、日経平均は4日ぶり反発で高値引けとなり、後場には韓国市場の動向が買い戻しを後押ししたとの報告があった。銘柄別の上昇・下落の動きは、資源関連の強さと一部技術株の重荷が混在する展開だった。