日経平均が7万円台を維持する背景として、岩本沙弓氏は市場構造の変化を指摘。上場企業の淘汰と資本の流入が背景にあると述べた。
7日の東京株式市場で日経平均株価は前日比648円27銭安の7万0035円71銭で終え、7万円台を回復した直後に利益確定売りが優勢となった。
岩本氏は日経平均を支える要因として、ファンダメンタルズだけでなく市場の構造的変化を挙げた。2015年のコーポレートガバナンス・コードの導入とその後の改訂、2022年の市場区分の再編により、上場企業の退出が増え、上場維持のコストが重くなっている状況が説明された。
これにより上場企業が減少する中で、集まる資金は同じ規模のうち少数企業に集中する可能性が高まり、株価が上がりやすくなると岩本氏は指摘した。また海外投資家にとっても日本市場の透明性が高まっている点が資金流入の背景として挙げられ、構造的変化が相場を下支えしているとの見方を示した。
岩本氏は「日本株市場の形が変わった」と述べ、今後も市場の透明性と上場企業の選別が資金動向に影響を与えると考えている。