17日前場の日経平均は前日比705円超安となり5万8956.67円まで下落し、5万9000円を割り込んだ。米国市場の不透明感とAI・半導体関連株の売りが重荷となった。
17日前場の日経平均株価は前日比705.35円安の5万8956.67円と大幅に続落し、午前9時8分には5万8691.11円まで下落して5万9000円を割り込んだ。東証プライム市場の出来高は10792万株、売買代金は3兆8252億円となり、騰落銘柄は値上がり390、値下がり1127、変わらずは34だった。
米国市場の影響として、エヌビディア決算を前にした不透明感と半導体の対中規制強化への懸念が広がり、ナスダック総合指数が下落。これを背景にAI関連株・半導体関連株を中心に売りが先行した。
業種別では全33業種のうち24業種が下落、9業種が上昇。非鉄金属が急落し鉱業・銀行業も大きく下げた一方、サービス業が大幅に上昇。小売業・医薬品も比較的堅調だった。
銘柄動向では、上昇側にキッセイ薬、ライドリC、リクルートHD、エア・ウォーター、ペプチドリムなどが挙げられた。一方、下落側はヤーマン、平田機工、マイクロニ、KLab、武蔵精密などが目立った。
市場の総評として、前場の寄り付き後も日経平均は軟調を維持し、海外市場の動向やAI関連銘柄の動きに引き続き注目が集まった。