スプリックス教育財団が実施した10カ国の基礎学力調査の速報。日本は計算テストの正答水準が高い一方、暗算のやり方やICT環境の差が国間でみられた。
スプリックス教育財団は、日本を含む10カ国の小中学生6,313人を対象に「国際基礎学力調査2026」の速報を公表した。調査は2026年4〜8月に実施され、結果は2026年10月14日に公表された。児童・生徒にはTOFASの計算テストと学習意識調査が行われ、計算テストの結果が集まったのは日本を含む8カ国だった。
日本は平均正答率が高く、白紙回答の割合も低いグループに含まれ、ベトナムとキルギスも比較的高い精度を示した。一方、ケニアとペルーは正答率が低く白紙回答も多かった。8+5の計算方法の自己申告による即答割合は日本が68.0%、他の9カ国の合計が40.3%だった。
ICTを使う授業の機会については、全く利用していないと答えた割合が不合格者に多く見られ、端末整備の状況も地域差があるとの回答があった。教員への調査では全端末の普及状況に関して各国で差があり、端末を一人一台使える学校は14.6%、端末が一切ない学校は23.1%だった。
保護者への質問では、成績が振るわなかった際に次回の学習方針を子どもと話し合うと答えた割合が、計算テスト合格者の保護者で約14ポイント高いと示された。結果は相関関係を示すのみで、因果関係の立証にはならず、回答サンプルにも偏りがある点に留意が必要だとされた。