過去の停戦局面を検証 日米株価指数は停戦の3〜4週前から上昇 野村證券ストラテジストが解説

記事は1945年以降の主要な戦争終結・停戦イベントを対象としており、停戦の3〜4週間前から停戦日までの期間にS&P500とTOPIXが平均して3〜4％程度上昇する傾向があると指摘している。また、停戦後1年間ではさらに約10％程度上昇するケースが多いとされており、足元の状況では原油高の後退が株高要因になりやすいと説明している。

停戦前後のS&P500とTOPIXの動きについての具体例として、11回のサンプル（TOPIXは1951年以降の9回を対象）を挙げ、過去データの傾向を示している。出所はS&PとJPX総研、野村證券市場戦略リサーチ部の作成による分析である。

資源輸入国でもアウトパフォームする国があるとの整理では、原油価格は高止まりが続くが、ハイリスク・ハイリターンの局面として足元は中長期投資家の時間分散と押し目買いが適切とされている。日経平均先物と原油価格の連動性についての観察も併せて示されている。

リビジョン・インデックスを巡る分析では、マイナス転換は時間の問題だが現状は小幅なプラス圏を維持しており、TOPIXは過去5週間の騰落率からインプライド・リビジョン・インデックスを推計した結果、2025年春以来のマイナス局面を示している。個別株レベルではリビジョン有効性が一服する傾向も指摘される。