日経平均は反発、エヌビディア懸念の一服で半導体株に買い戻し／ランチタイムコメント(フィスコ)

米株市場は前日大きく下落したものの、日本市場は日経平均が反発して寄り付いた。海外要因として長期金利上昇やFOMCの利上げ警戒が伝えられたが、AI・半導体関連銘柄の買い戻しが先行した。前場の終値は61816.72円、出来高概算は10億7814万株となった。

13日の日経平均は61223.41円から始まり、サプライズ的な下落要因が薄れたことで買い戻しが進んだ。特にエヌビディアを巡る懸念が一服したことで、国内の半導体・AI関連株に買いが集まり、アドバンテストや東京エレクトロン、ソニーグループなどが上昇した。海外短期筋の先物買いも断続的に入り、水準を切り上げた。

個別では上昇銘柄としてアドバンテスト、ファーストリテイリング、東京エレクトロン、リクルートＨＤ、ベイカレント、コナミグループ、ＴＤＫ、トレンドマイクロ、ファナック、バンナムＨＤ、キオクシアＨＤ、日東電工、三菱商事などが挙げられた。一方でソフトバンクグループ、テルモのほか、信越化学工業、メルカリ、三菱電機、三菱重工業、ＩＨＩ、ＨＯＹＡ、ニトリＨＤ、富士通、横浜ゴム、トヨタ自動車、日本たばこ産業、スズキ、大和ハウス工業などが下落となった。

後場は前引け水準を中心に高値圏でのもみ合いが想定される。前日比の上昇要因として、AI・半導体関連株の買い戻しと海外短期筋の先物買いが挙げられ、200日移動平均線付近を上値抵抗として意識する展開が見込まれる。米長期金利の動向や原油高、週末の決算発表などが海外投資家心理に影響を与える可能性があり、日本国内では四半期決算の発表が継続している。

要因としては、半導体関連株の買い戻しが継続するかや持ち高調整の動き、夜間の米データ発表を控えた読みが市場の焦点となる見通し。