21日前場の日経平均は前日比約910円安の水準で推移。米国長期利回りの上昇を背景に売りが先行し、その後も弱含みだった。
21日午前の日経平均株価は前日比約910円安い水準で推移しており、現地20日の米国市場で長期金利の上昇を受けて売りが先行した。午前10時6分には65,260円前後まで下落し、同日夕方の終値付近から更に売りが広がる可能性がある状況だった。
業種別では全33業種中17種が下落、下げが目立つ銘柄として機械株のディスコや菱重工、精密機器株のニコンやHOYAが挙げられた。一方、海運株の郵船や川崎汽船、鉱業株のINPEXや石油資源などは上昇していた。
小売株のイオンやファストリテなどが高い一方、非鉄金属株や鉄鋼株は軟調に推移。医薬品株の中外薬・第一三共も弱含みとなり、全体の下げを支えた。
東京外国為替市場ではドル円が159円台前半、ユーロ円は185円台後半へと円安方向に振れている。日経平均の動向は米国市場の動きに左右されやすい局面が続く見込み。
提供元はウエルスアドバイザー社で、速報として日経平均の動きを中心に市場情報を伝えた。